大企業はいま、新規事業の担い手を求めている。ベンチャーではできないチャレンジとは

チャンスは増えている。

2017年12月04日 10時31分 JST | 更新 2017年12月04日 10時32分 JST

大企業において「新規事業」の立ち上げが活発だ。「社内ベンチャー」が発足されたり、スタートアップと連携して事業創出に取り組んだり、その動きはさまざま。一体どんな求人があるのか、見ていこう。

今、大手企業に生まれる「新規事業担当者」として働くチャンス。

AI、IoT、FinTech...さまざまなテクノロジーがビジネスに大きな変化をもたらしている昨今。既存ビジネスにおける強固な事業基盤を持つ大手企業も、新規事業の立ち上げが活発となっている。狙いは次世代に向け、新たな収益の柱をつくっていくこと。

たとえば、2017年10月現在、日本を代表する大手企業における新規事業担当者の求人も見受けられた。

・売上高2兆円を超えるリース業界のパイオニア企業

・従業員数25万人を超える大手総合エレクトロニクスメーカー

近年では、社内ベンチャー制度を導入する企業も増えている。ボトムアップで新規事業の創出を仕組み化する。また社長自ら新規事業の責任者となり、実現へのスピード感を早めようとする動きも。

風土・制度改革によって新規事業推進を進める大手企業。求められるのは、固定概念や常識にとらわれず、事業をカタチにできる人材。チャンスの機会は増えている。

「大企業 × 新規事業立ち上げ」で得られる経験・キャリアとは。

大手企業で新規事業に携わっていく時、スタートアップ・ベンチャーとの大きな違いはどこにあるのか。それは「ヒト・カネ・モノ」といった豊富なリソースを活用できるという点だ。

たとえば、資金面から実現が難しいアイデアも、承認を得て挑戦できる機会もある。事業化が実現すれば、社会に与えていく影響も大きく、独自のキャリアを築けるはずだ。

また、若手メンバーが大抜擢されることもある。学生時代にベンチャーを立ち上げた経験があったり、多くの人脈・パイプを有していたり、ビジネスに対する高いアンテナを有していたりすれば、アピールのポイントになるだろう。

ただ、ベンチャーマインドだけでは壁にぶつかることがある。大手企業ならではの部分で見ていくと、組織が大規模であるということ。経営陣や関係各位との関係構築・調整などが必要とされる場面も多い。理解・承認を得ていくプロセスが複雑に感じる場面もあるだろう。大規模なビジネスを仕掛けていくために、年齢やポジション、職種をこえてまわりを巻き込んでいく。こういった部分も重要なポイントといえそうだ。

【関連記事】

【関連リンク】

転職エージェントなら 【エン エージェント】 エンジャパン

カイシャの評判ジャーナル | 話題の企業の「カイシャの評判」を探る!

CAREER HACK | WEB・IT業界で働く人々の人生を少し豊かにするメディア

女性の転職・女性歓迎の求人なら【エン転職 WOMAN】|エンジャパン