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学生発!未来のサービスは握手? 東大主催・日本最大級学生ハッカソン

2014年12月27日 15時08分 JST | 更新 2015年02月24日 19時12分 JST

日本の学生プログラマーやデザイナーの卵は、技術的には世界水準に達している。求められているのはデジタルネイティブならではのセンス、アイデア、未来志向、そして事業化に向けた勇気と行動力だ。

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東京大で12月13日から開かれた、日本最大級の学生によるハッカソン「JPHACKS

https://jphacks.com/の成果物のプレゼンテーションと、審査結果の発表が20日、本郷キャンパスの工学部2号館であった。

学生の新たな感覚と新規事業のヒントを求めて、朝日新聞社メディアラボもメディアパートナーとして4人が"観戦"した。その模様を報告する。

グランプリを獲得したアイデアは「spiritualAxsh」と書いて「スピリチュアル握手」と読むサービス。超小型コンピューターを搭載したリストバンド型の端末を腕に装着することで、握手をすると「名刺交換」できるサービスだ。自分の名前や会社名、メールアドレスなどのデータを相手に伝えることができる。

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ハッカソンの成果物は、ウェブサービスやスマートフォンアプリが一般的だ。しかし会津大学コンピュータ理工学部2年の五十嵐太清さん(19)ら2人のチーム「spiritualDB」は、あえてハードウェアに挑戦。わずか2日間で、コンセプトを示す試験機を完成させ、プレゼンテーションに臨んだ。

スピリチュアル握手の端末は、一つひとつを特定できる微弱な電波を出している。端末を手首に装着した人同士の手が触れると、タッチパネルに似た仕組みで端末が「握手した」と検出。握手相手の端末から出ている電波の情報から、名刺情報を携帯電話に送り込む仕組みだ。

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人体の接触で通信をしようという考え方自体は新しいものではない。NTTとNTTエレクトロニクスは2005年、人の体の表面を伝送路として、名刺情報のようなデータをやり取りする技術「レッドタクトン」を発表しているが、NTTエレクトロニクスによると、製品化したものの「ビジネス化が難しい」などの理由で、商業化は断念したという。

スピリチュアル握手の場合、人体そのものが名刺情報を伝えるのではなく、最新の近距離無線通信技術である「アイビーコン」をうまく活用し、電波を通じて名刺情報を交換するところがユニークだ。審査員からは「コンセプトが明確で、私たちもこのサービスを使う人々が想像できた。短い開発期間の割にはきちんと実装されていた」とも評価された。

離れた場所でもコミュニケーションできるということが、インターネットが人間の生活にもたらした利点だとしたら、人と人とが直接接触して情報をやり取りする通信技術は、ある意味で前時代的なものなのかもしれない。だが、それが学生たちにとっては新鮮だったようだ。

また情報交換のツールを手首に装着するという「ウェアラブル」(身に着けられる)、「IoT=Internet of Things」(モノに通信機器を搭載し、より高度な機能を持たせる)の考え方を採り入れたセンスも注目に値する。

五十嵐さんは「機械ではなく、人が触れ合うことで情報をやり取りすることを実現したいと考えた。限られた時間では、本当に人間を通して通信する段階まではできなかったが、機器を限りなく小型化することで、自然な形で使えるように工夫した。今後は人間を通じた通信の実現を目指したい」と更なる開発や実用化に意欲をみせた。

チームには、開発研究や調査の資金として東大から最大50万円が補助される。イベント事務局の株式会社ギブリー山根氏も「このイベントを通過点として、さらなるサービスの開発を目指して欲しい」と話す。

NTTのレッドタクトンは結局、普及しなかった。もしスピリチュアル握手が本当に実現・普及すれば、学生たちの発想が「巨像」を超えたことになる。

グーグルやフェイスブックなど、米国の学生発のサービスが世界を席巻する中、日本の学生たちのポテンシャルを引き出す「開発甲子園」を目指して開かれたこの東大ハッカソン。

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約230人の応募から選抜された、創造力と熱意のある国内外の大学生、大学院生、専門学校生110人が参加した。テーマごとに2~4人で編成された32チームが「3年先の世界基準となるプロダクト開発」に挑戦。一次審査を経た上位9チームがこの日、開発したサービスやアプリを引っ提げ、各7分のプレゼンに臨んだ。

惜しくもグランプリ獲得はならなかったが、メディアラボメンバーが注目したプロダクトを二つ紹介したい。

Heart Cloud」(チーム名:Cyberia)

メンタルヘルスケアを、簡易脳波計を使った脳波分析により実現するアプリケーションのコンセプトモデル。精神状態を表すデータを家族や親しい友人などの間共有・管理することにより、個人の精神状態の悪化を防ぐことを目指している。

この脳波計では、人が何を考えているのかなどはわからない。しかし小型化やコストダウンが進む最近の脳波センサーでは、限定的だが意思らしきものの把握もできるとされ、「念力」のようなものを使って遊ぶゲームなどへの応用も進んでいることに着目した。

このアプリがもし実現すれば、ユーザーが考えていることそのものが、見えてしまうかもしれない。私たちが頭の中で考えていることは、究極の個人情報だが、私たちは今後このようなサービスを活用する人が出てくると予想する。

すでに私たちはSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)といったサービスで、自分の情報を一定の範囲でオープンにすることに慣れている。もちろん、オープンにすることによるリスクもあるが、それを上回るメリットがあるからだろう。

自分の意思や精神状態を可視化・共有することで、新しい自分を発見したり、今よりも効果的な運動、勉強、仕事、食事などを提案されたりするなど、私たちの生活が変化する可能性もある。このHeart Cloudから新しい「当たり前」が生まれることを強く期待する。もちろん適切な情報の取得・管理が前提だが。

Insight」(チーム名:MIL)

機械学習を用いた情報の統計解析を、誰でも簡単に行うことができるWebサービス。人々が日々扱う情報が飛躍的に増えているなか、統計処理という専門的な技術が問われる作業を広く一般に使いやすくすることで、多くの人が情報を様々な場面で活用できる世界を目指している。プログラミングの知識を持たないユーザーにも配慮し、ドラッグ&ドロップを活用するなど、直感的に操作ができるよう工夫した。

このサービスは、専門家が使うツールを、一般の人でも使いやすいようにカスタマイズするという視点が素晴らしかった。朝日新聞社などのメディアは、日頃から膨大な情報を集めて分析し、世の中に伝えている。データを見やすく提供する「データ・ビジュアライゼーション(データ可視化)」の手法が近年注目されるなか、Insightのようなサービスが登場すれば、多くの人に膨大なデータをよりわかりやすく伝えることができる。メディアでも活用できるだろう。

その他、32チームからこの日の最終選考に残ったのは以下の6組だった。いずれもコンセプトを示すものだ。

TALTAL」(チーム名:麩菓子)

音声によるコミュニケーションが可能な自律走行ロボット。例えば、「飲み物を持ってきて」と呼びかけると、付属のアームを伸ばし、ペットボトルを運んでくれる。コンシェルジュ的な利用を想定している。

Trunk」(チーム名:ハッカソンモンスター)

自分の持ち物を手軽に管理できるスマートフォンアプリ。持ち物をデータとして登録することで、紛失物の登録やオークションへの出品などがワンタップで可能となる。

LetMeHear!」(チーム名:MAISIN&CO.,Inc.)

スマートフォンに音声を録音し、自動で文字に書き起こすサービス。思いついたアイデアが消えてなくならないようにすることを目的に、NTTドコモが提供する音声認識技術を活用して実現した。

Sight」(チーム名:200OK)

カメラとヘッドフォンスピーカーを使い、映像を音に変換するアプリケーション。「見える世界をそのまま聞く」というコンセプトという。

Android×Health」(チーム名:Androooid)

スマートフォンやウェアラブルデバイスなどを連携させて毎日の歩数を管理し、健康を促進するアプリケーション。

Qresentation」(チーム名:Octopus)

プレゼンテーションを行う発表者と聴衆が、同一のスライドを共有できるWebサービス。聴衆からのコメントをリアルタイムに表示する機能など、プレゼンテーションの新しい形を提案している。

メディアラボではこれまで、世の中を変える新サービスや新事業のヒントを求めてハッカソンの可能性に着目し、全国紙各社と共催した「新聞5紙NEWS HACK DAY

http://www.asahi.com/shimbun/medialab/newshackday/などを開催。エンジニアやクリエイター、デザイナーらが爆発的な創造力を発揮する様子を目の当たりにしてきた。

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中でも、若く柔軟な発想とそれを実現する技術力を持つ学生たちに注目している。有名なグーグルやフェイスブックも、学生たちがテクノロジーの力によって、普段の生活をちょっと便利に、楽しくするサービスを生み出し、素早く社会に提案したことで、結果的に多くの支持者を得た。言うなれば、「評価されたアイデアが、形になる」時代から、「形になったアイデアを、評価する」時代へと変わりつつあると感じている。

イノベーションは加速している。メディアラボは今後も、「JPHACKS」同様、イノベーションの現場を積極的に支援していきたい。