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持続可能な五輪を目指して/新国立競技場の木材調達を契機に

新国立競技場が再び焦点となっている。

2017年10月11日 16時19分 JST | 更新 2017年10月11日 17時56分 JST

森林文化協会の発行する森と人の文化誌『グリーン・パワー』(月刊)は、森林を基軸としながら自然や環境、生活、文化などの話題を幅広く届け、まだ問題提起しています。2020年のオリンピック・パラリンピック東京大会では、その持続可能な在り方が問われています。8月号の「時評」欄では、新国立競技場の木材調達をめぐって、京都学園大学教授・京都大学名誉教授の森本幸裕さんが論じています。

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2012年のロンドン大会の時から、持続可能イベントとしての意味が問われるようになったオリンピック・パラリンピック。2020年の東京大会に向け、新国立競技場が再び焦点となっている。

見識ある建築家大御所として知られる槇文彦氏が当初案に「巨大過ぎる」と早くから鳴らした警鐘や、日本学術会議の「神宮外苑の環境と新国立競技場の調和と向上に関する提言」も功を奏したのか、仕切り直しの結果、木材を多用した隈研吾氏の環境配慮デザインで工事が進んでいる。人工地盤ではない「大地の杜」や渋谷川の再生も期待されるが、その木材が「森林飽和」の日本の資源循環に資するのではなく、熱帯雨林の80%が伐採されたマレーシア領ボルネオのさらなる森林生態系の破壊と先住民の生活を危うくするとしたらどうだろうか。

森本幸裕
●マレーシア版森林認証を得た、サラワク州、ゼッティ社のAnap-Muput持続的森林管理のモデル管理区。25年サイクル、全対象木マッピングと択伐の低インパクト伐採が行われている

新国立競技場を建設するJSC(日本スポーツ振興センター)の、これまでの木材輸入の業界慣行に従う資材調達方法では、違法伐採木材を排除できないのである。先日は国際環境NGOから、先住民とのトラブルを抱えた木材企業が供給したマレーシア・サラワク州産の合板が建設現場で見つかったとの批判を受けた。これに対し、JSCは「持続可能性に配慮した木材の調達基準」を定めていて、指摘の合板は国際的な森林認証制度PEFC認証材だとしている。しかし、使用木材すべてについてトレーサビリティが確保され、伐採地等を明らかにしているわけではない。

非認証材の場合は合法性の他、生態系や先住民、労働者の安全への配慮を求めているものの、森林組合や輸入業者が「確認した」、という書類が頼りだ。

それに引き換え、ロンドン大会では「厳密で包括的な調達基準」が設定され、気候変動、廃棄物、生物多様性、社会的一体性、健康的な暮らし、の5大テーマに取り組まれた。木材調達では、森林認証で唯一ISEAL(国際社会環境認定表示連合)正会員のFSC(森林管理協議会)森林認証と、国際的には課題は残るものの各国の認証制度を尊重するPEFC認証でほぼ100%を達成した。会場整備では、雨水排水路が美しい生態緑溝(バイオスウェル)となり、ロンドン東部ロウアー・リー・バリー地区や河川流域に沿った生態回廊も建設された。イベントが新たな環境の世紀のあり方を示すモデルとなったのである。

さて、サラワクの熱帯雨林といえば、月面よりも未知の領域とも言われ、林冠の生物学が新たに始まった所だ。その研究者たちによれば、熱帯林が伐採され、油ヤシ植林に変わるにつれて、大型哺乳類が消えるという、残った森の「空洞化」が深刻だ。彼らに食べてもらうはずだった樹木の果実が食べられないので種子は運ばれず、残った森も変質が危惧される。新国立競技場の資材調達が、野生動物にとっての重要資源である塩舐め場や河川沿いの保全等にも配慮した林業を推進する契機にならないのだろうか。