「瞑想」を取り入れる米国企業が増加

Google社やデパートチェーンのTarget社、そして大手食品メーカーGeneral Mills社に共通するものは何か、ご存知だろうか。

それは瞑想だ。

東洋を起源とする瞑想の技術、「マインドフルネス」（気づき）のトレーニングを導入する大企業が増えている。『フィナンシャル・タイムズ・マガジン』の記事によると、こうした企業では、従業員が「自分の軸になるもの」を見つけるためのコースや機会を提供しているという（マインドフルネスは仏教にルーツを持つトレーニングだが、前述の記事によると、マインドフルネスを各社で推進している人々のほとんどが仏教徒というわけではない）。

たとえば『ニューヨーク・タイムズ』紙によれば、Google社は「自分の心をなかを検索する（Search Inside Yourself）」と名付けられたマインドフルネスのコースを実施し、これまでに1000人以上の従業員が受講しているという。

このコースの生みの親であるミラバイ・ブッシュ氏は、マインドフルネスの効果について疑問を抱く人もいるが、ストレスを減らす効果があることは研究でも明らかになっていると『シカゴ・トリビューン』紙に話している。

Google社の広報担当を務めるケイトリン・トドハンター＝ガーバーグ氏は、イライラとした気分を抑え、物事を深刻に受け止めすぎないようにするため、マインドフルネスを活用している、とAP通信社の記事で語っている。

いっぽう、General Mills社の副法律顧問で、同社にこのトレーニングを導入したジャニス・マルトゥラノ氏は、フィナンシャル・タイムズ・マガジンの記事の中で、マインドフルネス・トレーニングの目的は、「集中力を高めること、より明確に認識すること、創造性を引き出すこと、つながりを感じること」だと語っている。「自分自身、そして、同僚や顧客など、自分と関わりのある人への共感。マインドフルネス・トレーニングはそうしたものをめざしている」

このトレーニングを実践しているのは企業だけではない。『ウォール・ストリート・ジャーナル』紙によれば、クレアモント大学院大学（Claremont Graduate University）やハーバード・ビジネス・スクールなどのビジネススクールでも、学生にマインドフルネスのコースを提供しているという。宗教的な意味はなく、頭脳を明晰にし、まずい決断につながりやすい感情的な反応に気づくという点で利点があるのだという。

以下のギャラリーでは、瞑想やマインドフル・トレーニングが人の行動や健康、脳に与える影響を研究した結果を紹介する。