【ニュースで学ぶ英語】TPP締結後の日本、再び脚光を浴びるか

アメリカ人の経済学者が日本経済の復活のために日本が何をしなければならないかを書いています。

ハフポストの英文記事から、最新の時事英語や知って得するキーフレーズをピックアップしてご紹介します。

執筆者:丸橋 勇

アメリカで大統領貿易促進権限(TPA、通称ファストトラック)法案の再採決が賛成多数で可決されたことにより、環太平洋経済連携協定(TPP)が一歩近づいた感じがします。そのような中で、アメリカ人の経済学者が日本経済の復活のために日本が何をしなければならないかを書いています。その記事の冒頭の部分からの単語やフレーズをいくつか取り上げました。

【例文】


Don't Write Off Japan Yet -- Shortcomings Can Spur Its Next Burst of Innovation

[以下抜粋]

Unfortunately Japan appears to have lost its capacity to innovate and grow in recent years. In fact, it is easy to write off Japan, were it not for signs suggesting that would be premature; consider the Thomson Reuters Top 100 Global Innovators picked each year based on four solidly quantifiable criteria. The country that bags the prize for the most companies on the list is, indeed, the one you may have been tempted to write off. With 39 companies out of the top 100, Japan beat the United States for the top spot.

American consumers who are old enough will have wistful memories of Japan's high tech and highly functional creativity. Think of the Sony Walkman, Super Mario Bros, Toto toilets, or, even, instant Ramen. All that seems like a distant memory.Post-Trans-Pacific Partnership, it is natural to ask: is Japan ready to get back in the limelight? Why haven't its 39 innovative companies re-established Japan's vibrancy? Where might it be going wrong? A combination of structural factors might explain the Japanese puzzle.

【今週のポイント】

write off

「見限る」の意味。

write offは、この他に「書き殴る」「抹消する」「切り捨てる」「払い終わる」「(不良債権を)償却する」など、かなり多くの意味や使い方があるのでここでは全部紹介できませんが、ぜひ覚えましょう。

【その他のキーフレーズ】

bag the prize

直訳は、「賞品を袋に入れる」から「受賞する」「勝ち取る」の意味。

top spot

直訳は、「最上の位置」から「一位」「首位」の意味。

wistful memories

「懐かしい記憶」の意味。

Post-Trans-Pacific Partnership

直訳は「TPP後」ですが、「TPP締結後」の意味。

limelight

「注目の的」の意味。

【今回の例文の仮訳】

日本を見限るのにはまだ早い〜今の欠点が次世代の技術革新を誘発する可能性も

<中略>

残念なことに、最近の日本は、技術革新して成長する能力を失っているようだ。実際問題として、日本を見限るのは簡単だが、そうすることが時期尚早だという証拠もある。毎年4つの定量化できる基準に基づいて選出されるトムソン・ロイター社の「世界で最も革新的な企業100社」がその1つ。最も多くの会社が選出された国は、見限ろうとしていた日本だ。100社のうち、日本から39社が選出されたので、アメリカを抑えて1位になった。

ある年齢以上のアメリカの消費者は、日本のハイテクで高機能な創造力あふれる商品を懐かしく思うだろう。例えば、ソニーのウォークマンやスーパーマリオブラザーズやTOTOウォッシュレット。インスタントラーメンもその1つかもしれない。でも、それは遠い昔の記憶のようだ。TPPが締結されたら、日本は再び脚光を浴びる準備ができているか、と問いかけるのが当然だろう。なぜ、上記の革新的な39社が日本に再び活気を与えていないのか。何が間違っているのか。いくつかの構造的な要因が日本のこの問題の原因かもしれない。

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執筆者

丸橋 勇(フリー通訳・翻訳業)

同時通訳者だった父親の関係で幼児期から10年間米国滞在。慶応義塾大学文学部。外資系企業等の勤務を経て、26歳で独立し以来約30年間フリーの通訳・翻訳家として活躍。主な業務内容は、ビジネス系・技術系・学術系通訳及びドキュメントの翻訳。

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