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小林恭子

在英ジャーナリスト、メディア・アナリスト

英国や欧州のメディア事情や、ネット時代のメディアの未来、電子書籍の可能性などについて、新聞業界紙や朝日新聞社「Journalism」などに寄稿。著書に『英国メディア史』(中央公論新社)、『日本人が知らないウィキリークス』(共著、洋泉社)。筆者のブログは「小林恭子の英国メディア・ウオッチ」。
なぜ、サイバー攻撃を?

なぜ、サイバー攻撃を? ――ハッカー集団「ラルズ・セック」の当事者が気持ちを吐露(1)

3-4年ほど前、一定の社会的意図を持って大企業や政府のウェブサイトを攻撃し「泡を吹かせる」-そんな行動に熱狂した若者たちが英語圏で注目を浴びた。話題をさらったのは「アノニマス」、そしてその分派「ラルズ・セキュリティー」(通称「ラルズ・セック」)。
2014年10月21日 07時25分 JST
日本版1周年にあたりハフィントンポストに期待すること

日本版1周年にあたりハフィントンポストに期待すること

先日、境治さんが「日本版1周年にあたりハフィントンポストに期待すること」というブログ記事をお書きになっていた。ハフィントンポストで読ませていただき、私も一言と思い、まねをして(!)書いてみようと思う。
2014年05月26日 18時36分 JST
英国で新たな新聞界の自主規制組織が生まれる ー大衆紙の盗聴事件を受けて

英国で新たな新聞界の自主規制組織が生まれる ー大衆紙の盗聴事件を受けて

大衆紙の大規模な盗聴事件発生への反省を機に設立される「独立出版基準組織」(通称「IPSO」=Independent Press Standards Organisation)だ。報道基準の遵守体制を厳格化し、巨額の罰金を科す力を持つ。先に自主規制組織として機能してきた「報道苦情処理委員会(「PCC」=Press Complaints Commission)」の後を引き継ぐもので、IPSOが発足次第、PCCはなくなる。
2014年05月20日 23時14分 JST
「イギリスにおける国家機密と報道の自由について」(1) メディア周辺のことを考えてみよう

「イギリスにおける国家機密と報道の自由について」(1) メディア周辺のことを考えてみよう

日本のメディアについての不平不満や批判をネット空間でよく目にする。何かについての批判、不平不満が表明されることは普通だろうが、時として、いわゆる既存メディア(ここでは新聞や大手テレビ局)とネット空間とを必要以上に敵対させるような議論が目に付く。あたかも二者択一の問題であるかのような論の進め方がある。つくづく、つまらないなあと思う。
2014年04月26日 10時27分 JST
クレムリンに自分流儀で抵抗したラジオ・アナウンサー

クレムリンに自分流儀で抵抗したラジオ・アナウンサー

急速に展開するウクライナ情勢。ウクライナ南部にあるクリミア自治共和国では11日、ウクライナからの独立を宣言する文書を議会が採択した。16日の住民投票後、クリミアが独立した主権国家になる可能性もあり、目が離せない状態となっている。
2014年03月13日 15時22分 JST
東日本大震災3周年に寄せて

東日本大震災3周年に寄せて ―メディア報道に向けられた課題とは

3年前の3月11日朝。英国の自宅にいた私は家人に体を揺り動かされて、目覚めた。「日本で大変なことが起きたよ。大きな事故だ」。眠気がおさまらず、こんな言葉をぼうっとして聞いた。事故、大きな事故―?「東京でも、電車がみんな止まっている」。この言葉でベッドから飛び起きた。
2014年03月11日 17時04分 JST
グーグルの広告ビジネスをざっと見る

グーグルの広告ビジネスをざっと見る

メッセージングアプリ、ワッツアップをフェイスブックが巨額で買収することになり、大きなニュースとなった。グーグルもワッツアップを買収する交渉をしていたといううわさが出た(グーグル側は否定)。世界で最も大きいネット広告の市場は米国だが、ここでシェアの奪い合いをしているネット企業といえば、グーグルとフェイスブックが視野に入ってくる。
2014年03月02日 01時02分 JST
ツイッターでプロのサッカー記者のふりをして世界を手玉にとった17歳の少年

ツイッターでプロのサッカー記者のふりをして世界を手玉にとった17歳の少年

ロンドンに住む17歳の少年ニック・ダロイシオ君が作ったアプリが米検索大手ヤフーによって巨額で買収され、世界をあっと言わせたのは、ちょうど1年前の昨年3月だった。 「巨額で買収された」、「あのヤフーに」という要素よりも、最も注目を集めたのは「17歳の少年が作った」という部分ではなかっただろうか?
2014年02月16日 02時56分 JST
秘密保護法成立で考える、権力に対するジャーナリズムの立ち位置

秘密保護法成立で考える、権力に対するジャーナリズムの立ち位置

日本で特定秘密保護法が成立したが、視点を日本の外にも広げると、いわゆる「NSA報道」とのからみが気になる。例えば、昨年6月から、元米中央情報局(CIA)職員エドワード・スノーデン氏のリーク情報により、米英の諜報機関の機密情報が複数の報道機関によって暴露されている。
2014年02月03日 22時06分 JST