ノートルダム大聖堂火災　米アップルも寄付を表明　称賛の一方反論も

アメリカを代表する大企業の1つ、アップルのティム・クックCEOは4月16日、ノートルダム大聖堂の再建の為に寄付をすると表明した。

現地時間4月15日午後6時ごろに発生したノートルダム大聖堂の火災で、屋根や尖塔などは焼失。文化財は迅速な消防活動により守られたものの、再建には多額の資金が必要になるとみられる。

クック氏はTwitterで「フランス国民、そして世界中でノートルダムを希望のシンボルとする人々を思うと胸が痛みます。皆さんが安全だと知ってホッとしています。アップルは、貴重な世界遺産であるノートルダム大聖堂を未来の世代に残すため、再建の為に寄付をします」と投稿した。

現時点で金額は発表されていない。

この投稿に感謝や称賛が集まる中、一部のコメントでは「アメリカのホームレスや難民にも寄付して欲しい」「アメリカで火災にあった3つの教会への寄付は？」など、母国アメリカでも寄付を必要とする人がいる、という主張もみられた。（アメリカ・ルイジアナ州では、3月末から4月頭にかけて3つのアフリカ系アメリカン教会が放火により焼けた）

ノートルダム大聖堂の再建への寄付金は、既に多くのフランス企業などが表明している。グッチを保有するケリングや、ルイ・ヴィトンを保有するLVMHグループ、パリ市、保険会社のアクサや銀行のBNPパリバなど、寄付金の総額を合わせると既に約7億ドル（約780億円）を超えるという。