世界の株式・金融市場の急速な収縮をよそに、イランを取り巻く経済活動が過熱化している。イランとの「核合意」に伴う対イラン制裁解除で、凍結されていた推定総額約12兆円もの資金をイランが手にするため、商機が到来したというわけだ。
しかしイランは将来の核武装化を完全に断念したわけではなく、核開発を先送りしたにすぎない。このため中東のアラブ諸国などがひそかに核開発を進め、米国などの情報機関が神経を尖らせている。中でも最も懸念すべき動きを見せているのが、イスラム教シーア派大国イランのライバルであるスンニ派大国サウジアラビアだ。
パキスタンから5～6発
「イスラム爆弾」が差し迫った危険として世界に注目され始めたのは1981年、イスラエルが予兆もなく突然、イラクのオシラク原子炉を爆撃して以後のことだ。その後、パキスタンの核開発が注目を集め、同時にパキスタンの核開発に対してサウジアラビアが資金援助したとの情報が流れた。さらに2002年8月、イラン反体制派が、イランは秘密のウラン濃縮施設建設をイラン中部ナタンズに建設したと暴露。2003年にはイラク戦争でフセイン政権が打倒され、イランの政治的立場が強まった。
中東の核開発競争は、最初にイスラエルの核武装があり、次いでイラクなどアラブ諸国とイランの核開発、という形で拡大した。
こうした動きを受けて2003年9月、英紙ガーディアンで、サウジの最高レベルで①抑止力として核能力を持つ②防衛してくれる既存の核大国と同盟を組む③中東を非核地帯とする地域協定を締結する――の3つの選択肢から成る戦略案が検討中、と報道された。この報道の正しさは、2008年にサウド王家からも数人が出席して開かれた英国際戦略研究所（IISS）での中東の核開発に関するシンポジウムで確認された。
さらに、2010年の英王立国際問題研究所(チャタム・ハウス）の研究会で複数の西側情報筋が「サウド王家はパキスタンの核開発計画の費用60％以下を負担、近隣諸国との関係が悪化した場合、5～6発の核弾頭をその見返りに得るとのオプションが付いている」との情報が明らかにされたという（ガーディアン紙）。
CIAが非核を確認して引き渡し
サウジによる核兵器の運搬手段の入手については、近年になって次々と極秘情報が明らかにされた。イランに対する抑止力を示すため、サウジ側が情報を意図的にリークし始めたとみていい。
2014年1月、米週刊誌ニューズウィークで米中央情報局（CIA）に情報源を持つジャーナリスト、ジェフ・スタイン氏がサウジによる中国製ミサイル入手を暴露した。
それによると、サウジが1988年に極秘裏に中国から入手したのは中距離弾道ミサイル「東風3」(射程3300～4000キロ）。36～60基ともいわれる。東風3は1段ロケットで液体燃料式、命中精度が低い。
問題は、この事実を探知した米国の怒りを買ったこと。当時のロバート・ゲーツCIA長官(後の国防長官）はサウジ側に抗議した。
次にサウジが中国から調達したのは中距離ミサイル「東風21」(射程1500～1700キロ)。2段の固形燃料式で命中精度が向上した。スタイン氏によると、このミサイル入手に当たっては、CIAが仲介した。
サウジ側としては米国の了解を得る必要があり、米側としてはサウジの抑止力を強化する狙いがあったとみていい。
2007年当時のスティーブン・カッペスCIA副長官がCIA本部あるいは近隣のレストランなどで両国担当者と協議を重ねた。技術的な協議には、CIA側から分析官やCIAリヤド支局長らも加わった。中国から積み出された東風21ミサイルがサウジで荷揚げされると、CIA技術者が出張し、核兵器搭載装置が付いていないことを確認した上でサウジ側に引き渡したとしている。
「イランが持てばサウジも」
元CIA高官で国家安全保障会議（NSC）中東担当も務めたケネス・ポラック氏はニューズウィーク誌に対して、「1980年代から保有していた中国製ミサイルより射程が短く、核弾頭を入手しない限り、中東地域の軍事バランス上、あまり重要な意味はない」との見方を示している。
他方、ジェフリー・ルイス・モントレー国際問題研究所核戦略部長は「CIA技術者がチェックしたあと、核搭載用に改造された場合には、サウジは優位に立つことになる」との見方をしている。
しかし、その後サウジは戦略ミサイル軍を発足させ、リヤドでは同軍付属の士官学校も設置、専門的な訓練を行っているようだ。
2015年春、ソウルで行われた国際会議に出席したトゥルキ・ビンファイサル元サウジ総合情報局長官は記者会見で、「イランが保有するものが何であろうと、われわれも持つ」と発言、イランの核武装に対抗してサウジも核武装する構えを鮮明に示した。
2月5日付で米議会調査局が発表した「サウジアラビア：バックグラウンドと米国との関係」と題する報告書はトゥルキ氏が別の場所で行った、もっと詳細な、次のような見解を紹介している。
「パキスタンあるいは別の筋から核兵器を購入することはない。第1に、核兵器を売る国はない。第2に、在庫の核兵器を買って『この核兵器を持って帰る』などということはあり得ない。どこに格納するのか？ 誰が扱うのか？ 誰が守るのか？ 核兵器を取り扱う総合的なインフラが必要だ。パキスタンから買うという単純なことではない。サウジはそんな選択肢を決して検討してはいない」
この発言から、サウジが核保有のための総合的な核武装の体制整備を検討していることが確認できた。戦略ミサイル軍もその一環だろう。
サウジとパキスタンの合意とは
サウジ側はこのようにパキスタンからの核兵器入手について徹底的に否定し続けている。
しかし、米情報コミュニティは、そんな建前を信じてはいない。ホワイトハウスの元核不拡散対策担当調整官ゲーリー・セイモア氏は2013年当時、英BBCテレビで「サウジ側は、極端な場合にはパキスタンから核兵器を請求できることでパキスタン側の了解を得ている、と確信していると思う」と語っている。やや回りくどい言い方だが、サウジとパキスタンの間には何らかの核合意があり、今もその合意は生きていると米国はみていることが分かる。
北朝鮮が核実験と事実上のミサイル発射を繰り返す裏には、中東への売り込みの意図もあるかもしれない。ネオコン系の米誌ナショナル・インタレストは電子版で「究極の悪夢：北朝鮮がサウジに核兵器売却も」と伝えた。しかし、サウジは米国の同盟国であり、北朝鮮の売り込みは容易ではない。いずれにしても、米国は「サウジの核」にどう対応するか。難題である。
春名幹男
1946年京都市生れ。大阪外国語大学（現大阪大学）ドイツ語学科卒業。共同通信社に入社し、大阪社会部、本社外信部、ニューヨーク支局、ワシントン支局を経て93年ワシントン支局長。2004年特別編集委員。07年退社。名古屋大学大学院教授を経て、現在、早稲田大学客員教授。95年ボーン・上田記念国際記者賞、04年日本記者クラブ賞受賞。著書に『核地政学入門』（日刊工業新聞社）、『ヒバクシャ・イン・USA』（岩波新書）、『スクリュー音が消えた』（新潮社）、『秘密のファイル』（新潮文庫）、『スパイはなんでも知っている』（新潮社）などがある。
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（2015年2月17日フォーサイトより転載）
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