英国の国民投票で、欧州連合（ＥＵ）離脱が判明していく中、英国人がグーグル検索に殺到。「ＥＵって何？」という検索が急上昇した――。
ユーザーによるグーグル検索のボリュームの変動を示す「グーグル・トレンド」をきっかけに、そんな情報がネットを駆け巡った。
英国人は、ＥＵが何かも知らずに離脱を決めたのか――。
各メディアは早速、ＥＵ離脱の混乱ぶりを示すエピソードとして、このネット上の動きを取り上げた。
だが実際に、多数の英国人が、ＥＵとは何かも理解せずに投票していたのか。検索の"急上昇"とは、一体何人が検索したのか。
逆に、そんな疑問の声を上げるメディアも出ている。
文脈の捉え方によって、データは全く違う色合いを見せる。この"騒動"は、そのいいケーススタディーにもなりそうだ。
●「離脱で何が起きる」「パスポート」検索が"急上昇"
英国時間で日付の変わった深夜０時２８分には、こんな検索の急上昇を伝える。
２５０％の急上昇「ＥＵ離脱で何が起きる」この１時間で
３時３２分には、ＥＵ離脱による経済の混乱に備えた、より具体的な動きも。
５００％急上昇「金を買う」の検索、過去４時間で
８時９分には、移住を見据えた検索も目につく。
１００％急上昇「アイルランドのパスポートを入手する」英国の検索、#ＥＵ離脱 投票後
そして、ＥＵ離脱が決まった後の６月２４日午前１１時２５分にこんなツイートを流す。
「ＥＵって何？」ＥＵ離脱の国民投票の結果公表後、英国で検索された質問の第２位に
質問の１位は「ＥＵ離脱の意味は？」、３位「ＥＵ加盟国は？」、４位「ＥＵ離脱で何が起きる？」、５位「ＥＵの加盟国数は？」。
これらの動きを受けて、ワシントン・ポストは、「英国人は半狂乱で"ＥＵって何"とグーグル検索する、離脱投票から数時間後」と題した記事で、こう述べる。
英国人たちは、ＥＵ離脱によって何が起きるか当惑しているだけではない―多くの人々はＥＵが何かすらわかっていないようだ。
ウォールストリート・ジャーナルも「『ＥＵって何？』英国の有権者の疑問、ＥＵは波及懸念」と題した記事で、ＥＵ離脱派で英保守党の欧州議会議員、サイド・カマルさんのこんなコメントを引用している。
これは、大半の人々がＥＵという組織やその機能についてほとんど知識を持ち合わせていない、ということを明確に示している。
米国のメディアが苦笑気味に扱っただけではない。
●"急上昇"の実数は？
ただ、この扱いには疑問の声も上がっている。
ＥＵ離脱をめぐる検索の"急上昇"とは、実際にどれぐらいの検索数を指すのか、という点だ。
英テレグラフは、「英国人は離脱投票後、本当に『ＥＵって何？』とグーグル検索したのか？」と題した記事で、こう指摘する。
「ＥＵって何？」と実際に検索した人の数は、極めて限定的だったようだ。
「グーグル・トレンド」は、検索の実数を明らかにしない。ピークを１００とした、相対評価による検索ボリュームの変動のみをグラフ化して表示している。
このため、平常時の検索数が少なかったとすれば、２５０％や５００％の急上昇があったとしても、それはごく一部の動きではないか、という指摘だ。
ノースウェスタン大学の学生、レミー・スミスさんは、同じグーグルのサービスで、検索の実数を表示する「アドワーズ」を使って、英国内での「ＥＵって何？」の検索を調べてみたという。
「グーグル・トレンド」と「アドワーズ」は、データの分析手法も違い別物、というのがグーグルの説明のようだ。ただ、「アドワーズ」のデータでは、国民投票の前月の５月の実数は８１００件。１日平均２６１件だったという。
テレグラフの記事は、こう述べる。
つまり、これが２５０％増加しても、なおこの質問を検索エンジンに打ち込んだ人の数は１０００人に満たないということだ。
だが、これらのデータをもとに単純計算をすると、検索した人の数はもう少し多そうだ。
「グーグル・トレンド」で調べてみると、６月２４日の「ＥＵって何？」の検索数を１００とすると、５月の１日あたりの平均検索数は３。
これに「アドワーズ」で調べた５月の１日平均の検索数２６１件を当てはめると、６月２４日の検索数は８７００件ほどになる。
ただそれでも、国民投票の投票総数３３６０万の０．０２６％でしかない。
さらにテレグラフは、「グーグル・トレンド」を使って、「天気予報」という検索語と「ＥＵって何？」の検索ボリュームも比較している。
それによると、「ＥＵって何？」の検索が「天気予報」を上回るのは、国民投票翌日の午前１時半から４時半までの３時間だけだった、という。
また、米タンパベイ・タイムズのニュース検証プロジェクト「ポリティファクト」は、英デイリー・メールが、「ＥＵ離脱で何が起きる」の検索が２５０％上昇したことを受けて「グーグル検索の急上昇は、多くの人々がＥＵ離脱に投票した理由もわかっていないことの現れだ」とした記事を検証している。
国民投票の翌日に上昇していることは間違いないが、「ＥＵ離脱（Brexit）」の検索と比較すると、１００対４と、極めて限定的なボリュームであると指摘。
デイリー・メールの見出しは、ほぼ誤り、だと述べている。
検索語が１語かフレーズかで、ボリュームに差が出るのは当然だろう。
だが、これらを見る限り、少なくとも驚くほどの人数が、「ＥＵって何？」とグーグルに殺到したわけではなさそうだ。
●グーグルの釈明
検索ボリュームの増加傾向については、「グーグル・トレンド」のツイートが間違っていたわけではない。
とは言え、検索の実数を示していないことと、ツイートの書きぶりがやや煽り気味の部分があったことで、混乱が生じた点は否めない。
データの"傾向"が"規模"と混同され、それがメディアを通じて増幅されていき、本来の文脈が脱落してしまう。
この騒動を受けて、だろう。
グーグルのデータエディターで、英ガーディアン出身のデータジャーナリズムの第一人者、サイモン・ロジャーズさんが、ミディアムに「グーグル・トレンドのデータとは何か―その意味するところは？」と題した投稿を７月１日付で公開している。
この中でロジャーズさんは、「アイルランドのパスポート入手」の検索が１００％急上昇したことにも触れ、こう述べている。
検索のテーマにおけるパーセンテージの上昇を理解することは、そのテーマに対する関心がどれだけ盛り上がっているかを理解する有効な手段だ。（中略）それが興味深いのは、しばしば現実に起きていることを反映しているからだ―例えば、英国では国民投票の後に、アイルランドのパスポート申請が増加している。
そして、「数字を文脈の中に置く方法」についても、「テレグラフ」や「ポリティファクト」と同様に、他の検索語との比較を推奨する。
相対的なデータサイズを把握するためには、検索語を追加することができる。それによって、検索の関心の多寡を、全体像の中で理解することができる。
(2016年7月2日「新聞紙学的」より転載)