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全国の20歳以上の男女を対象にした厚生労働省の調査で、「自殺したいと思ったことがある」と答えた人は4人に1人の割合に上った。
生存率が上がり、部位によってがんは、「つきあっていく病気」になりつつある。だからこそ生活に密着した情報が必要となるのだが、相談する場が、日本では社会的に埋没している。
NPO法人「国際ビフレンダーズ 東京自殺防止センター」(東京都新宿区)は毎晩、ボランティアの相談員が電話相談を受けて自殺防止に努めている。創設者の西原由記子さんは2月に脳梗塞のため80歳で亡くなったが、所長の村明子さんは「その遺志を受け継いでいきたい」と話す。