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2000年代に日本の研究論文数の伸びが鈍った原因は、科学研究費補助金(科研費)を得られない研究に関する論文が減少したためであることが裏付けられた。
国立大学に対する運営交付金など研究開発に関わる基本的な活動を支える基盤的経費が削減されていることに対する研究者や有識者たちの危機意識が強まっている。
大学院を修了して博士号を取得したポストドクター(ポスドク)の就職難は誠に深刻である。その実態の一端を、科学技術・学術政策研究所の小林淑恵(こばやし よしえ)上席研究官と渡辺その子総括上席研究官がまとめ、6月5日発表した。