posudoku

「改革」にどれほどのコストがかかってきたのでしょう?
登壇された私以外の先生方は皆、海外でのポスドク経験者でしたが、ポスドク経験の無い私も含めて「どうしても日本に帰らなければならないの?」という疑問が湧いて、ちょっと「問題設定が違うのではないか?」というギャップを感じました。
昨日のニュースの深読みをご覧くださった方、ありがとうございました。「敗軍の将、兵を語る」的に振り返ってみます。番組はポスドクの話に終始してしまったので、結局、なぜ自分が出ているかも良くわからない感じになってしまいました。
博士号取得者やポスドク(ポストドクター;短期雇用で常勤職についていない研究者で教授などを除く)の就職難が問題となって久しい。
大学院を修了して博士号を取得したポストドクター(ポスドク)の就職難は誠に深刻である。その実態の一端を、科学技術・学術政策研究所の小林淑恵(こばやし よしえ)上席研究官と渡辺その子総括上席研究官がまとめ、6月5日発表した。
STAP問題で露呈したように、日本の医学生物学は実はとうの昔からすっかり危機に陥っている。この危機を打開し、研究への信頼を取り戻すためにはどうしたらよいだろうか。
STAP問題は現在の医学生物学研究に広く見られる問題と関連している。医学生物学の研究室が共通して抱える問題を知らなければ、STAP論文における個別的問題も見えてこない。
日本では平成7年に「科学技術基本法」が制定され、国の施策の基本に科学技術を据えることにしました。5カ年ごとに「科学技術基本計画」が定められ、現在は平成23年に閣議決定された「第4期科学技術基本計画」の元に施策が立てられています。平成28年からは第5期の開始となるので、そろそろ次の計画をどうするか、という話も出始めているようです。
ある剽窃さわぎから発覚した捏造。しかし、それをめぐる関係者——特任研究員、ポスドク、助教——の言葉は一致せずに……。
割烹着やピンクの部屋といった宣伝材料を用意したという理研もどうかと思うが、そもそもそういう科学の本質と無縁な宣伝に乗るマスコミ・視聴者もどうかしている。