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若者人口（15歳～39歳）が約3,600万人に対して、無業の若者は約250万人と16人にひとり、若年無業者のうち求職中である失業者（若年無業者求職型）は144万人と若者の25人にひとりが仕事を探していることになる。
日本が抱える数えきれないほどの問題。絶対的な「危機」は、本当に「悲観的な概念」として捉えられるべきなのでしょうか？
最近、気になっていることがある。 社会起業を目指す若者が増えたことについて、否定的な言説をあちこちで見る。 社会起業が増えていることにや若者のそういった意識が高まっていることは、先進国で共通の現象のようだ。
政府が平成26年版「子ども・若者白書」を発表した。子ども・若者白書とは、子ども・若者育成支援推進法に基づいた年次報告書として毎年国会に提出されるものである。日本経済新聞ではその発表を受け、記事「ニート、60万人に減少 子ども・若者白書」を出している。ここで着目したいのは若者の年齢として15歳から34歳までが使われていることだ。「若者」という呼称は法律上規定された年齢区分はないものの、この15歳から34歳が使われてきた。
先日、親しくしているカフェのオーナーからこんな話を聞きました。若いお客様で、ケーキだけを頼むので、「お飲物はどういたしましょうか？」と聞くと「飲み物は頼まなきゃダメですか？」と言われて、「そうですね。お願いします」と答えると「じゃあいいです」と言って、帰ってしまった。
ブラジルにある語学学校「CNA English School」が、生徒たちの英語学習を、シカゴの老人ホームに住む高齢者たちに協力してもらった。
炎上して手がつけられなくなったプロジェクトに送り込まれた。転職を考えたけれど、3年間ずっと入りたかった会社にはお祈りされた。だから会社をやめて、世界を旅することにした。こうして水嶋健（みずしま たける）さんは日本を飛び出した。現在は「ネルソン」というハンドルネームでWEBマガジンを主宰している。取材と執筆で多忙をきわめるネルソンさんと、今回の旅でお会いすることができた。
ブログをやっているとよく相談メールを頂きます、特にキャリア相談。 メール自体は大歓迎なのですが、私に相談されても何も出てこないです。
今月から月二本程度、YOMIURI ONLINEで連載を持たせていただくことになりました。ご担当者と議論を重ね、当連載では「広く”働きたい”に寄り添う」ひとにフォーカスしていきます。記事やテレビで前面に出るのは、多くの場合組織の代表者やプロジェクトの責任者など、場合によっては「現場」から全部または一部の時間を切り離し、経営運営に時間を割いていることが多くあります。
格差社会が世界的に問題になっています。素朴な疑問として（日本における格差の拡大は、先進各国より早く進行しているのだろうか？）ということが頭を過ります。それに対する回答が下のグラフです。
