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『日本人は、なぜ議論できないのか』 第5回:議論はどこでもギロン?(下)

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前回の連載で、対話(ダイアローグ)の集積ではなく、独白(モノローグ)の連鎖の展開が、日本的な言語行為の特徴といえるのではないかという仮説を提示した。そして、今回の連載では、日本的な言語行為の特徴である独白(モノローグ)の連鎖について、深堀をしてみたい。

そもそも、独白(モノローグ)が前提にある日本のギロンと、明らかに対話(ダイアローグ)を前提とする欧米のギロンとでは、その成り立ちが全く異なっている。本連載の表題である『日本人は、なぜ議論ができないのか』の『議論』とは、欧米的なギロンであるということをここで確認したい。

それでは、日本のモノローグベースのギロンは、欧米のダイアローグベースのギロンと親和性はあるのか、つまり、日本のモノローグベースのギロンは、欧米のダイアローグベースのギロンに近づくことはできるのであろうか。なぜ、このようなことを問うのかといえば、基本的に、文化と同様、ギロンの形態に優劣はないと考えるが、異質性を内包し続けるグローバル化(*)という環境において、今後ますます、異質な海外の人々とギロンをしていくことの重要性が増す中で、欧米のギロンのように「意見の対立がある状態が、自然な状態である」という認識を起点においていない日本のギロンが、果たして機能するのかということを真剣に考える必要があるからである。

今後も、「出る杭も打つかわりに、沈む杭も拾う」に代表される正負の突出の忌避を前提とし、日本語と言う高文脈の語用論を前提とする閉じた世界で生きていけるのであれば、それはそれで良いのであるが、加速化するグローバル社会において生き抜いていかなければならない中堅や若い世代の人々にとって、それは、難しい相談であるかもしれない。より直截的に言えば、日本的ギロンの適用の限界を認識し、その限界を越えていくかは、いかに困難であっても避けては通れない課題である。終わりゆく世代であればいざ知らず、今後の日本社会の成否を担う中堅や若い世代の人々にとって、日本文化の美点などという安易な自己合理化ですまされる問題ではなかろう。

日本的な独白(モノローグ)の連鎖が意見の分布状態を示し、その分布状態と言う構図のなかで、各自は自分の位置をはかり、自分の思い(意見や考えとも言えなくはないが)を微修正し、何回か話し合いを行う過程で、参加者各自の思いは、あるしかるべき点に収斂してくる。言い換えれば、「私」が「我々」になるブラックボックスと言える過程である。これは、「しかるべきところ」に落ち着くという予定調和的プロセスとしての結果としての全会一致の原則と言えるかもしれない。それを、日本人は衆議一決と言ってきたわけである。これを和英辞典でみると、「be unanimously decided」とある。これは、国際人を「internationally minded person」と、英文法的には間違っていないが、その意味は不明としか言えない英訳をするのと同じレベルであろう。

また、衆議一決を国語辞典で引くと、その意味は「おおぜいの議論、相談の結果、意見が一致し結論が出ること」とあり、 用例として「会議で衆議一決、進むべき方向が定まった」とある。議論と相談を同列で語ることや「進むべき方向は定まった」という主語不在の表現が、まさに、曖昧に「私」が「我々」に転換することを示してはいないか。この事後的に認識される転換こそが、日本人の悪い癖と言われる「黙る≒面倒だ」、「考えない≒無駄なので考えたくない(「考えても無駄」という合理化により考えようとしない)」、「わかったと自分に思いこませる≒目をつむる」の背景にあるのではないか。

ここで問うているのは、全会一致と言う了解が、「意見の対立がある状態が、自然な状態である」という認識を前提に置く欧米で、理解され、受け入れられるかの問題である。「意見の対立がある状態が、自然な状態である」という認識を起点に置く欧米で、全会一致はどのように認識されるのであろうか。

端的にいって、全会一致(衆議一決)は、欧米社会では、社会心理学でいう斉一性(uniformity)の原理(ある特定の集団が集団内において、反論や異論などの存在を容認せずに、ある特定の方向に集団の意向が収斂していく状況を示す。斉一性の原理は、少数意見の存在を認める多数決の原則で意思決定を行う場には起こらず、全会一致を志向する意思決定の過程において発生する。)と認識され、ファシズムに通じるものとして、民主主義社会において回避すべきものとして認識されている。

これを実感したければ、少々古いが「十二人の怒れる男」(1956年)というアメリカ映画を見てみると良い。実際に、アメリカで暮らすとわかるのだが、「agree to disagree」というように、意見の対立があることを自然な状態であると見なす欧米の社会では、全員一致になった場合、つまり、満場一致で全員の意見が一致した場合、事前の調整が働くなど、不自然な力が働いたのではないかと認識するので、その時点で、全会一致の結論は否定される。つまり100人の間で、ある懸案に、賛成か反対かを決める際に、賛成が99人で、反対が1人ならば可決されるが、100人の全員が賛成の場合は否決されるということであり、賛成派の一人が民主主義の為に反対と言うことが意味をもつのである。その一方で、反対派は、意図的に賛成派に回る事によって、満場一致の状況をつくり、議案を否決に追い込む事もできるわけである。この意味で、庶民感情(輿論ではなく世論)と言う名の説明不能な多数原理を振りかざす日本社会が本質的に民主主義社会であるかは、疑いの余地があると言えるのではないか。

このように、独白(モノローグ)が前提にある日本的なギロンは、欧米的なギロンとは、親和的ではなく、むしろ対立的であり、グローバル化する社会において生き抜くことを考える世代の日本人にとっては、日本的なギロンを再考する必要があるのではないか。言い換えると、社会や企業のグローバル化が進むなかで生き残るには、批判的思考力の有無が極めて重要になると言える。欧米的なギロンをする力とは、まさに客観的である姿勢を貫くことを基底に置く批判的思考力のことであると言い変えることができる。

確かに、日本人の立場としては、欧米的なギロンの押しつけという気持ちがあろうことは容易に想像がつき、事実、欧米の善意と言う名の押しつけであることも否定はしない。しかし、前述のアンソニー・ギディンズが暗示するように、「グローバル化とは異質性(差異)を前提においた共通の模索であり、両者は互いに他者(相手)を排除できない」という、ある意味でのパラドクスの状態であるとすると、欧米的なギロンとは、グローバル化社会を生き抜くリテラシー(ここでは、識字率が転じて、社会を生き抜くために最低限必要とされる知識とスキルと定義する)であると言えるかもしれない。このリテラシー獲得の必要性の判断は、目線の問題であるので、それぞれの読者に委ねたい。くわえて、読者に理解をして欲しいのは、日本人があまりにも自分たちの思考や行動規範の原理を理解していないことが問題であり、よしんば認識をしても、日本は尊い支え合いの国であるとか、裏うちのない「美しい国である」と言った客観化を否定する主観的な自己擁護ともいえる安易な情緒的正当化・絶対化を行い、「日本的な原理」を相対化することを怠っているというのが現状であると言うことである。

次回は、「私」が容易に「我々」になるブラックボックスについて取り上げる。

(*)高名な社会学者でイギリスのブレア政権の頭脳と言われたアンソニー・ギディンズに言わせれば、グローバル化とは、「ローカルなコミュニティから人々をグローバルな世界(共通化)へと放り込むと同時に自律分散化を可能とし、多様性を許容する(差異化)」という、相反する大きな流れを抱合しているパラドクス的な状態であると言える。この考えは、「グローバリズムとナショナリズムは仲の悪い双子である」と表現した、ナショナリズムに関する古典的名著と言われる「想像の共同体(Imagined Communities)」の著者であるベネディクト・アンダーセンと通じるものがあると言える。