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経営者は、「従業員満足度」を気にする必要はない。

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「従業員満足度」を調査する会社がある。よく人材紹介業者などがやっているような調査だ。私も以前の職場で調査を依頼されたことがある。担当の役員の方へ、「なぜ従業員満足度が重要なのか?」とヒアリングをしたが、回答は「自社の弱点を補強し、それによって社員のパフォーマンスを高めるべく努力をしたい」との事だった。

もちろん、従業員が満足している会社は、悪い会社ではないだろう。だれだってひどい会社では働きたくない。ただし、転職、就職をする際はこのような調査のデータは信用し過ぎないほうがいいし、「従業員満足度」が低いことを経営者が必要以上に気にする必要もない。

なぜだろうか。実は、「従業員満足」と「従業員の生産性」は関係がないという研究結果があるからだ。東京大学の高橋伸夫氏の著書、「虚妄の成果主義」(日経BP社)によれば、ミシガン大学の社会調査研究所の研究結果として、以下のことがわかっている。

・生産性の高い部署の会社に対する満足度は、生産性の低い部署のそれと変わらない。(むしろ生産性の高い部署のほうが不満が大きい結果もあった)
・職務満足は低い欠勤率と、低い離職率に結びついている

この結果は、一見すると感覚と異なる結果であるためちょっと信じがたいのだが、事実だ。ピーター・ドラッカーは、著書「現代の経営」(ダイヤモンド社)の中で、従業員満足について次のように語る。

働く人から最高の仕事を引き出すには、いかなる動機付けが必要か。通常、これに対するアメリカ産業界における答は、働く人の満足である。しかし、この答はほとんど意味をなさない。もし万が一、働く人の満足が何らかの意味を持つとしても、それは企業のニーズを満足させるに十分な動機付けとはならない。
(中略)
われわれは充実による満足と、無関心による満足とを区別しえない。何事にも不満である者の不満と、より良い仕事を行いたいがゆえの不満とを区別し得ない。
われわれはまた、いかなる程度の満足を満足として是とすべきかを知るための基準を持たない。
「この会社で満足しているか」との問いに対し、70%が「はい」と答えたとする。この場合、満足度は高いのか低いのか、それともどちらでもないのか。質問そのものが何を聞こうとしているのか。
(中略)
つまるところ、満足は動機付けとして間違っている。

従業員の満足度が高い会社であるからといって、働きがいのある会社とは限らない。離職率が高いからといって、悪い会社とは限らない。むしろ現状に満足しない社員が数多くいるからこそ、「活性化している会社」もある。

私は冒頭の従業員満足の測定を行った会社には、「あまり意味が無いと思いますよ」と進言し仕事を断った。が、結局この会社は他社に依頼をし、満足度調査を行った。

後日、私が訪問した際に、その会社の人事の役員の方はこう仰った。

「従業員満足度調査をしました。が、『うちの会社の福利厚生の満足度が高い』、『働きやすい職場である』ということ以外には、特に何もわかりませんでした。確かに、これが業績や生産性を高めることに繋がるデータかといえば、そんなことはないですね。従業員のモチベーションを高めるには、満足度ではなく、違うデータが必要だと思います。例えば、むしろ「課題調査」や「責任感調査」をしたほうが良いのかもしれません。」

個人的には、人事の方の認識が変わったのだから、「満足度調査」も効果があったと、と思うことにしている。

・2014年5月27日 Books&Apps に加筆修正
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