津田大介

津田大介さんがテレビ番組出演を辞退 「ニュース女子」報道を疑問視

The Huffington Post | 安藤健二 | 投稿日 2017年01月18日

東京の地上波テレビ局「TOKYO MX」の番組「ニュース女子」での沖縄報道が問題視されていることを受けて、ジャーナリストの津田大介さんが1月18日までに同局の別のニュース番組への出演を辞退した。

「ネット上の争いでは、リベラルは99%負ける」 津田大介さんが訴える政治運動の姿とは

The Huffington Post | Ryan Takeshita , 安藤健二 | 投稿日 2017年01月19日

鳥越俊太郎氏がネットやリベラルに幻滅を感じた背景に何があるのか。なぜネット上では保守派ばかりが強くて、リベラルが元気がないのか。ソーシャルメディアを通した情報発信の必要性を訴え続けてきたジャーナリストの津田大介氏に話を聞いた。

「フジロックに政治を持ち込むな」に、アジカンの後藤正文さんら反論

The Huffington Post | ハフポスト日本版編集部 | 投稿日 2016年06月21日

「民主主義そのものを批判することこそがロックである!」「表現の自由を守りたい」

「共感」で熊本とつなぐ。東日本大震災から5年を過ぎた石巻で津田大介が語ったこと

藤代 裕之 | 投稿日 2016年04月29日
藤代 裕之

20人の参加者は講演後のワークショップで、熊本に石巻が出来ること、をテーマにアイデアを出し合いました。

[往復書簡] 田原総一朗から津田大介さんへ。これからのジャーナリズムの居場所はどこにある?

サイボウズ式 | 投稿日 2016年08月26日
サイボウズ式

インターネットを舞台にこれからのジャーナリズムを模索し続ける津田大介さんに、テレビを中心にジャーナリズムの歴史を築いてきた田原総一朗さんが迫る。

ネットメディアも社会公共意識を持つべき - 『メディアの苦悩』出版記念 津田大介 × 菅谷明子 × 長澤秀行座談会

The Huffington Post | 投稿日 2014年07月10日

テレビや新聞の既存メディアから最新のネットメディアまで、そのトップたちの苦悩に迫った『メディアの苦悩』(光文社)が刊行された。著者は、元電通の広告マンとしてネット創成期から間近でメディアの変化を見続けてきた長澤秀行さん。その出版を記念し、同書にも登場するジャーナリストの津田大介さん、菅谷明子さんと長澤さんトークイベントが7月3日、都内の書店で開かれた。果たして、メディアとジャーナリズムの未来はどうなるのか? その様子をリポートする。

「あなたが行った虐殺を、もう一度演じてみませんか」ドキュメンタリー映画が衝撃的

The Huffington Post | 投稿日 2014年04月18日

4月12日に公開されたジョシュア・オッペンハイマー監督のドキュメンタリー映画「アクト・オブ・キリング」が、好評を集めている。

「アイデアと移動距離は比例する」~ 優秀なクリエイターが例外なく"飽きっぽい"理由

内野ムネハル | 投稿日 2014年05月22日
内野ムネハル

「アイデア(の質、量)は移動距離に比例する」"ハイパーメディアクリエイター"として知られる高城剛氏の言葉です。良いアイデアをたくさん生み出すためには、たくさん移動をしろと。

私にホープツーリズムはできますか?

竹田圭吾 | 投稿日 2014年05月05日
竹田圭吾

最近取材した医療研究者が言っていた。難病の治療法を臨床研究しているその人のもとには、メディアの報道などでその療法を知った患者やその家族から「治療を受けたい」との問い合わせがしばしばある。

「企画とは"欲望の言語化"である」 〜嶋浩一郎氏の講義より(1)〜

内野ムネハル | 投稿日 2014年03月22日
内野ムネハル

作り手が新しいものを出すことを勝手に躊躇して安全パイに走るみたいなのは、活字メディアでも大いにあるよなあと思います。インターネットがなかった時代ならともかく、これだけ情報が溢れて価値観もライフスタイルも娯楽も多様化した今日なら、エッジィなものに対する抵抗感ってそんなにないんじゃないかなあ、と。

Chika Igaya

「2036年、フクシマが希望の言葉になる」 東浩紀さんに聞く「未来のつくりかた」

HuffingtonPost.jp | Chika Igaya | 投稿日 2014年01月06日

福島第一原発観光地化計画。どきりとする言葉が含まれたプロジェクトを立ち上げたのは、思想家、東浩紀さんだ。福島第一原子力発電所の事故から25年後、2036年の「フクシマ」を見据えている。その未来とは?

「福島第一原発観光地化計画展」が問う「震災後、建築とアートは何ができるのか?」

The Huffington Post | 投稿日 2013年12月26日

2013年11月に刊行された「福島第一原発観光地化計画」(ゲンロン)。福島第一原発の事故を風化させることなく、その跡地をどう復興してゆくのか。思想家、東浩紀さんが立ち上げ、ジャーナリストの津田大介さんや社会学者の開沼博さんなど8人が参加しているプロジェクトだ。東さんが運営する東京・五反田のゲンロンカフェなどで今、プロジェクトや書籍刊行に関わった建築家や美術家たちによる、「『フクシマ』へ門を開く―福島第一原発観光地化展2013」が開催されている。

「青空文庫」の富田倫生さんの遺志を継ぐ

投稿日 2013年09月25日

著作権保護期間が終了した作品をネットで無料公開している電子図書館「青空文庫」の発起人のひとりで、8月16日に永眠された富田倫生さんの追悼イベントが9月25日、東京會舘(東京都千代田区)で開かれた。「青空文庫の夢:著作権と文化の未来」というテーマのシンポジウムが開催され、前国立国会図書館長、長尾真さんや劇作家の平田オリザさんらが参加。富田さんの遺志を継ぎ、豊かな文化を育むためにはどうしたらよいか、環太平洋経済連携協定(TPP)や著作権保護期間問題などを軸に議論された。

Chika Igaya

「TPPに反対する日本のマンガやアニメのコミュニテイの意見可視化を」

HuffingtonPost.jp | Chika Igaya | 投稿日 2013年08月21日

日本は7月、マレーシアで開かれた環太平洋経済連携協定(TPP)の交渉に初めて正式参加、8月22日からはブルネイで交渉の閣僚会合が開催される。交渉参加に先立ち、日経新聞は7月9日、政府が著作権保護期間を権利者の死後50年から70年に延長する方針を決めたと報道、甘利明経済財政・再生相はこれを否定している。しかし、アメリカは自国と同じこの「保護期間70年」や、著作権侵害を権利者の告訴無しに起訴・処罰できる「非親告罪化」を求めているとされている。「クールジャパン」に大きな影響を与えるTPPの知的財産条項。著作権に詳しい福井健策弁護士が、アメリカでデジタル時代の自由な言論を守るために活動しているNPO「電子フロンティア財団」(Electric Frontier Foundation, EFF)や国内の著作権関係者と対話、問題の所在を明らかにしていく。

Chika Igaya

TPPで「ミッキーマウス法」がやって来る?

HuffingtonPost.jp | Chika Igaya | 投稿日 2013年08月21日

日本は7月、マレーシアで開かれた環太平洋経済連携協定(TPP)の交渉に、初めて正式参加した。交渉に先立ち、日経新聞は7月9日、政府が著作権保護期間を権利者の死後50年から70年に延長する方針を決めたと報道、甘利明経済財政・再生相はこれを否定している。しかし、アメリカは自国と同じこの「保護期間70年」や、著作権侵害を権利者の告訴無しに起訴・処罰できる「非親告罪化」を求めているとされている。「クールジャパン」に大きな影響を与えるTPPの知的財産条項。著作権に詳しい福井健策弁護士が、アメリカでデジタル時代の自由な言論を守るために活動しているNPO「電子フロンティア財団」(Electric Frontier Foundation, EFF)や国内の著作権関係者と対話、問題の所在を明らかにしていく。

[08/26(月)開催]ネット選挙反省会 〜 政治と有権者を繋げるためには 〜

The Huffington Post | 松浦茂樹 | 投稿日 2013年09月30日

8月26日に開催する第1回イベントは「ネット選挙反省会 〜 政治と有権者を繋げるためには 〜 」と題し、日本ではインターネットが初めて選挙活動に利用されたこの夏の参院選を振り返りたいと思います。ネットは実際にどのように活用されたのか。また、今後の課題として何が残されたのか。忌憚なき議論を試みます。

津田大介さんの政治メディア始動

投稿日 2013年07月20日

インターネットを選挙活動に活用できる「ネット選挙」解禁後初の参院選投開票日を前に、政党や候補者によるネット発信が盛んになっている。ただ現状、ネットで見られる情報は政治家による発信全体のごく一部に過ぎず、テレビや新聞などオフラインメディアが果たす役割は大きい。ジャーナリストで、メディアアクティビストでもある津田大介さんは、テレビや新聞、雑誌などオフラインメディアを中心に、参院選比例区候補者の発言をオンライン上に掲載し、テーマごとにチェックできるサイト「ポリタス」をこのほど公開した。

TPP加入で同人漫画家もDJもピンチに?

弁護士ドットコム | 弁護士ドットコム トピックス編集部 | 投稿日 2013年09月12日

クラブでDJが音楽をかけるだけで著作権法違反で摘発される――そんな未来が待ち受けているかもしれない。TPP(環太平洋経済連携協定)交渉において、著作権法が争点の一つになるとみられているが、アメリカが著作権法の「非親告罪化」を提案する可能性があるからだ。

日本人が、声を上げ始めた

投稿日 2013年05月14日

 ずばり、「変えよう」という名を持つサイト、「change.org」(チェンジ・ドット・オーグ)。昨年、日本に進出したサイトの話に入る前に、今年2月に札幌で起きた出来事を紹介したい