津田大介

Kenji Ando

「ネット上の争いでは、リベラルは99%負ける」 津田大介さんが訴える政治運動の姿とは

鳥越俊太郎氏がネットやリベラルに幻滅を感じた背景に何があるのか。なぜネット上では保守派ばかりが強くて、リベラルが元気がないのか。ソーシャルメディアを通した情報発信の必要性を訴え続けてきたジャーナリストの津田大介氏に話を聞いた。
The Huffington Post Japan

ネットメディアも社会公共意識を持つべき - 『メディアの苦悩』出版記念 津田大介 × 菅谷明子 × 長澤秀行座談会

テレビや新聞の既存メディアから最新のネットメディアまで、そのトップたちの苦悩に迫った『メディアの苦悩』(光文社)が刊行された。著者は、元電通の広告マンとしてネット創成期から間近でメディアの変化を見続けてきた長澤秀行さん。その出版を記念し、同書にも登場するジャーナリストの津田大介さん、菅谷明子さんと長澤さんトークイベントが7月3日、都内の書店で開かれた。果たして、メディアとジャーナリズムの未来はどうなるのか? その様子をリポートする。
Muneaharu Uchino

「企画とは"欲望の言語化"である」 〜嶋浩一郎氏の講義より(1)〜

作り手が新しいものを出すことを勝手に躊躇して安全パイに走るみたいなのは、活字メディアでも大いにあるよなあと思います。インターネットがなかった時代ならともかく、これだけ情報が溢れて価値観もライフスタイルも娯楽も多様化した今日なら、エッジィなものに対する抵抗感ってそんなにないんじゃないかなあ、と。
猪谷千香

「福島第一原発観光地化計画展」が問う「震災後、建築とアートは何ができるのか?」

2013年11月に刊行された「福島第一原発観光地化計画」(ゲンロン)。福島第一原発の事故を風化させることなく、その跡地をどう復興してゆくのか。思想家、東浩紀さんが立ち上げ、ジャーナリストの津田大介さんや社会学者の開沼博さんなど8人が参加しているプロジェクトだ。東さんが運営する東京・五反田のゲンロンカフェなどで今、プロジェクトや書籍刊行に関わった建築家や美術家たちによる、「『フクシマ』へ門を開く―福島第一原発観光地化展2013」が開催されている。
猪谷千香

「青空文庫」の富田倫生さんの遺志を継ぐ

著作権保護期間が終了した作品をネットで無料公開している電子図書館「青空文庫」の発起人のひとりで、8月16日に永眠された富田倫生さんの追悼イベントが9月25日、東京會舘(東京都千代田区)で開かれた。「青空文庫の夢:著作権と文化の未来」というテーマのシンポジウムが開催され、前国立国会図書館長、長尾真さんや劇作家の平田オリザさんらが参加。富田さんの遺志を継ぎ、豊かな文化を育むためにはどうしたらよいか、環太平洋経済連携協定(TPP)や著作権保護期間問題などを軸に議論された。
猪谷千香

「TPPに反対する日本のマンガやアニメのコミュニテイの意見可視化を」

日本は7月、マレーシアで開かれた環太平洋経済連携協定(TPP)の交渉に初めて正式参加、8月22日からはブルネイで交渉の閣僚会合が開催される。交渉参加に先立ち、日経新聞は7月9日、政府が著作権保護期間を権利者の死後50年から70年に延長する方針を決めたと報道、甘利明経済財政・再生相はこれを否定している。しかし、アメリカは自国と同じこの「保護期間70年」や、著作権侵害を権利者の告訴無しに起訴・処罰できる「非親告罪化」を求めているとされている。「クールジャパン」に大きな影響を与えるTPPの知的財産条項。著作権に詳しい福井健策弁護士が、アメリカでデジタル時代の自由な言論を守るために活動しているNPO「電子フロンティア財団」(Electric Frontier Foundation, EFF)や国内の著作権関係者と対話、問題の所在を明らかにしていく。
猪谷千香

TPPで「ミッキーマウス法」がやって来る?

日本は7月、マレーシアで開かれた環太平洋経済連携協定(TPP)の交渉に、初めて正式参加した。交渉に先立ち、日経新聞は7月9日、政府が著作権保護期間を権利者の死後50年から70年に延長する方針を決めたと報道、甘利明経済財政・再生相はこれを否定している。しかし、アメリカは自国と同じこの「保護期間70年」や、著作権侵害を権利者の告訴無しに起訴・処罰できる「非親告罪化」を求めているとされている。「クールジャパン」に大きな影響を与えるTPPの知的財産条項。著作権に詳しい福井健策弁護士が、アメリカでデジタル時代の自由な言論を守るために活動しているNPO「電子フロンティア財団」(Electric Frontier Foundation, EFF)や国内の著作権関係者と対話、問題の所在を明らかにしていく。
wikipedia/commons

[08/26(月)開催]ネット選挙反省会 〜 政治と有権者を繋げるためには 〜

8月26日に開催する第1回イベントは「ネット選挙反省会 〜 政治と有権者を繋げるためには 〜 」と題し、日本ではインターネットが初めて選挙活動に利用されたこの夏の参院選を振り返りたいと思います。ネットは実際にどのように活用されたのか。また、今後の課題として何が残されたのか。忌憚なき議論を試みます。
猪谷千香

津田大介さんの政治メディア始動

インターネットを選挙活動に活用できる「ネット選挙」解禁後初の参院選投開票日を前に、政党や候補者によるネット発信が盛んになっている。ただ現状、ネットで見られる情報は政治家による発信全体のごく一部に過ぎず、テレビや新聞などオフラインメディアが果たす役割は大きい。ジャーナリストで、メディアアクティビストでもある津田大介さんは、テレビや新聞、雑誌などオフラインメディアを中心に、参院選比例区候補者の発言をオンライン上に掲載し、テーマごとにチェックできるサイト「ポリタス」をこのほど公開した。
Getty

TPP加入で同人漫画家もDJもピンチに?

クラブでDJが音楽をかけるだけで著作権法違反で摘発される――そんな未来が待ち受けているかもしれない。TPP(環太平洋経済連携協定)交渉において、著作権法が争点の一つになるとみられているが、アメリカが著作権法の「非親告罪化」を提案する可能性があるからだ。
Chika Igaya

日本人が、声を上げ始めた

 ずばり、「変えよう」という名を持つサイト、「change.org」(チェンジ・ドット・オーグ)。昨年、日本に進出したサイトの話に入る前に、今年2月に札幌で起きた出来事を紹介したい