「夫は仕事、妻は家庭」エリア支持率 47都道府県価値観ランキング(2):研究員の眼

結婚を希望する男女が「目的にあった行動をしないから出逢えない壁」をクリアしやすくなる情報の一つとなりうるものを提供してみたい。
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Yagi-Studio via Getty Images
Family playing with her baby in outdoors

【はじめに】

前回の繰り返しになるが、個人の恋愛・結婚行動において希望が叶わないケースにおける大きな原因のひとつは、

「目的と行動が一致していない」 である。これは結婚後のすまいとして選択する居住地についても言えるだろう。

例えば、自然が大好きで海を愛しているという男性が、海に全く接していないエリアに住むことは、居住地選択行動から考えるならば、より癒される選択、とは言えないだろう。

前回の「夫は仕事、妻は家庭」が理想の男性比率47都道府県価値観ランキング①-未婚社会データ検証「理想の彼はどこにいる?」、と同様に本稿でも、結婚を希望する男女が「目的にあった行動をしないから出逢えない壁」をクリアしやすくなる情報の一つとなりうるものを提供してみたい。

【専業主婦生活を狙うなら西日本へ?】

結婚した後、「女性が家庭に入りたいかどうか」に関しては、パートナーとなる相手の希望だけでなく、その居住地のもつ社会的価値観も検討する余地があるだろう。

いくら相手の男性が「働いてほしい」と妻になる人にいっていたとしても、2人が暮らす住環境では「専業主婦が理想」という価値観が一般的であれば、働く妻へのエリアの評価は「あまり理想的な妻ではないかな」とうことになりがちであり、少なくとも妻の方はかなり暮らしにくく感じるだろう。

その一方で、専業主婦願望の強い女性であれば、女性が家庭に入るべきであるとする価値観が強いエリアで居住すれば「彼女の家庭は理想的」と評価されやすく、比較的ストレスフリーとなる可能性が高いともいえる。

そこで47都道府県について、前回用いた内閣府の大規模調査結果を利用して、「自分だけでなく一般的にも夫は仕事、妻は家庭であるべき」かどうか、という「社会的価値観」を問う設問に対して「そう思う」「ややそう思う」と肯定的に回答した男女合計の割合が多いエリア順にランキングを作成した(図表1)。

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四捨五入して4割の男女が「夫は仕事、妻は家庭であるべき」と考えている「女性が家庭に入ることが理想(男性が1馬力で頑張る家庭が理想)」エリアは福岡県、山口県、宮城県、奈良県、長崎県が5ということになる。

データからわかるのは、上位5エリアのうち4エリアが西日本に集中している。この西日本優勢はこれを上位10エリアに拡大してみても、うち8エリアが西日本、と状況はかわらない。

特に九州は「妻は家庭」エリア支持の5強に2県がランクインしている。全国平均以上の値の上位20位まででみても、九州7県のうち宮崎県と鹿児島県を除く5県がランクインしているため、九州は特に「妻は家庭」エリア支持率が強いエリアとなっているといえるだろう。

データからは専業主婦希望の女性、専業主婦と家庭を持ちたい男性は西日本、特に九州がオススメといえるのかもしれない。

ちなみに図表データを下位から見ると、例えば43位の沖縄県(*1)は「妻は家庭」支持が3割をきっており、「一家の経済的大黒柱でありたい」男性が選ぶにはあまりおすすめできなさそうなエリア、とみることができる。

(*1) 沖縄県の合計特殊出生率は、2016年2.0で全国トップである。

【夫は仕事、妻は家庭であるべき男女データからわかること:ストレスフリーな結婚生活には居住地選びも視野に】

図表からは居住エリアによっても2人の新生活のストレスが異なってくることがうかがわれる。

自分1人の価値観を変えるだけでも大変だが、周囲の環境に漂う「機運」まで変えるとなるとこれは確率的にもっと難しくなってくる。環境をおりなす変数が多数存在しているからである。

ただし、図表からは「夫は仕事、妻は家庭」と思わない人が全エリアで割合的には優勢であることも読み取れる。

これがあるエリアでは6割、あるエリアでは3割、であるならば相当慎重に居住地を考えねばならないだろう。「この程度の差だから気にしない」か「自分の育ったところより専業主婦、あるいは、働く妻への理解がなさそうだから転居はやめておく」かは、個人(カップルそれぞれ)の選択である。

「一生に一度のことだから、慎重に決めたい」と思いつつ、「正確な情報を持たずに覚悟なく」行動をしてしまっていないか、「行動の根拠となり得るデータをもとに」考える。

人生において大切な目標を「ただの夢」に終わらせず、「こんなはずではなかった」をより減らしつつ好きな人と目標を達成していくために、とても大切なことである。

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(2017年12月25日「研究員の眼」より転載)

株式会社ニッセイ基礎研究所

生活研究部 研究員