ベルリンで開催された、テレビニュースの国際会議「News Xchange（ニュース・エクスチェンジ）」２日目（１０月２９日）に登壇したのが、米ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）のアダム・エリック記者だ（ツイッター：@aellick）。
ＮＹＴは昨年、デジタル戦略をまとめた「イノベーション・リポート」で内外のメディア関係者の度肝を抜いた。もともとは内部用資料だったが、一部がリークされ、多くの人が知るところとなった。
メディア関係者が驚いた理由は、ＮＹＴは既存メディアとしてはデジタル戦略に積極的で、先駆的な新聞として知られており、リポートはいかに同紙がデジタル化への体制転換に苦しんでいるかを暴露したからだ。新興サイトをライバル視していることも分かった。
エリック記者がニュース・エクスチェンジにやってきたのは、イノベーション・リポートの後で、ＮＹＴがどう変わったか、今はどんな状況かを話すためだった。エリック記者はリポートの執筆者の一人である。
「モバイルからのアクセスは６０％」
記者は長年、外国での報道を中心にやってきたという。２０１２年にイスラム過激派武装勢力に銃撃されながら一命をとりとめた、マララ・ユスフザイさん（パキスタン出身、現在英国在住）。事件発生前の２００９年、エリック記者はマララさんの家を訪ね、マララさんと父をインタビュー取材した。（この点について、記者は会場からの質問を後で受けた。「あなたがマララさんの名前を広げたことで、ターゲットになったのではないか。記者としての責任をどう考えるか」と。エリック記者は「そうは思わない。ほかにもたくさんターゲットになっている人はいて、当時、学校に通う子供たちは完全な対象外だった。取材によって危険が増したとは思わない」と答えている。マララさんは２００９年、１１歳の時に武装勢力タリバンの支配下でおびえる生活を続ける人々の惨状をＢＢＣに訴えていた。）
エリック記者によると、リポートはＮＹＴ自身の中を調査し、核となる部分を変えるのが目的だった。「デジタル・ファースト文化をいかに作ってゆくか」。
現在、ＮＹＴのサイトへのアクセスは「６０％がモバイル機器による。その半分はモバイル・オンリーだ」。次世代は「すべてがモバイルからになる。紙かネットかの選択肢ではもはやない。モバイル・デスラプション（モバイル機器の普及による既存の仕組みの破壊）が起きている」。
デジタル・デスラプションが発生する現在、ＮＹＴの課題は「いかにデジタル読者を増やせるか。困難だが、挑戦しがいのある課題だ。デジタルツールを利用すれば、インフォグラフィックスが作れるばかりか、新たな物語の語り方ができる」。
３５０人に取材
ＮＹＴの将来図を作るために、リポートの執筆チームはメディア企業、テック企業５０社の３５０人に取材した。そこで分かったのは、デジタル・デスラプションが起きる現在、つまりは、紙の新聞の部数が減る一方で電子版からの収入が十分に伸びていないという状況を「どの社も解決できていないこと」だった。
しかし、前向きな動きの兆候も見つかった。米バイラルサイト「バズフィード」はソーシャルメディアを完全にものにしている。英フィナンシャル・タイムズは電子版読者を増やし、紙版の読者を上回るようになった。英ガーディアンは、購読者とは別に、「会員制」を導入。会員として一定金額を払えばガーディアンが主催するイベントに出席するなど特典があり、そうすることで、ガーディアンを中心としたコミュニティーを作っている。
「ＮＹＴの場合は、電子版の購読者１００万人を持ち、これだけで収入は２億ドルに上る。こうした数字に支えられ、いわゆる『釣り記事』を出さなくてもよい状況となっている」という。（補足：ＮＹＴの紙版の発行部数は約６２万５０００部）。
それでも、「質の高いジャーナリズムを発信するだけでは十分ではない」。それは、オーディエンス（読者）を開拓する必要があるからだ。
記事を出した後に仕事が始まる
エリック記者によると、原稿を書き、記事がウェブサイトに掲載された後に「仕事が始まる」という。せっかく書いた記事を読者に届けるまでの仕事、つまり「オーディエンスに届けること」が重要という。例えばソーシャルメディアを通じて情報を発信する、データを分析していつどのような形で発信すればいいのかを決めてゆく、など。
ここで私は、ふと、日本のテレビ局のことを連想した。日本でも、定額制の動画配信サービスが徐々に出てきている。しかし、テレビ雑誌やネットで情報を追っていると、「テレビ用に番組を制作する。これをテレビで一定の時間に流す。後は視聴者が来るのを待つ」という姿勢を感じる。つまり、なぜ、いまだに「テレビがあらかじめ決めた時間に流す」ことを最優先しているのだろうか、と。
視聴者がテレビの前に座ってくれないからと言って、「テレビ離れ」として騒いではいないだろうか？実は、視聴者は忙しい。ほかにもやりたいことがたくさんある。だから、人がいるところにコンテンツを運ばなければ意味がない。人がテレビに合わせるのではなく、テレビ側が人に合わせるべきではないのかー？
英国で、無料でテレビ番組のオンデマンドサービスを利用していると、日本の様子が非常に不満に思える。
ＮＴＹの話に戻ろう。
エリック記者によれば、紙の新聞を読者の自宅まで配達したように、デジタル時代の今、オーディエンスにニュースを届けることが必要だという。
ＮＹＴではこれまでにも、オーディエンスを探し、ニュースを届けるために様々な努力をしてきたが、これを「新しくするべきだ」という。具体的には、ソーシャルメディアのエディター、データ分析のエンジニア、デベロパーなどを雇用するよう勧めている――実際に、ＮＹＴではもうそうなっている。
動画を世界的に配信するには？
エリック記者が制作した動画の１つ（２０１４年）が、「イスラム国」（ＩＳ）による殺害を免れた一人の青年の物語。イラクのチクリート近辺に待機していたイラク軍の新兵たちが殺害された時、この青年は運よく生き延びることができた。
いかに生き残ったかをとつとつとカメラに向かって話す青年の動画を、ＮＹＴは英語の字幕付きでサイト上に掲載。これを各国のソーシャルメディアで大きな影響力を持つ人にアピールすることで、世界中から視聴者を得た。
ＮＹＴの調べでは、この動画を見た人の大部分がＮＹＴのホームページではなくてほかのさまざまなサイトを通じて発見し、視聴していた。
デジタル・ファーストの文化を作るため、３つの方針を作った。１つは「編集室に戦略チームを設ける」、「デジタルスタッフを雇用する」、「編集部門と営業・販売部門と協力を深める」。
編集部では「デジアルメディアのスタッフをこれまでは紙を中心に作ってきたスタッフの隣にすらわせた」。調査報道のチームと同様に重要なのが「デジタルチームだ」。
「ページビューよりも、読者をどれだけエンゲージさせたかが重要だ」。このために、データの分析（アナリティクス）が大きな要となる。どこからオーディエンスがやってきて、どれぐらい滞在し、どの記事を読んだのかー。どれぐらエンゲージさせたのか。
ほかのメディア企業へのアドバイスは５つある。
（１）デジタルスタッフの雇用に力を入れること
（２）編集室にアナリティクスのチームを作ること
（３）編集室にオーディエンス用チームを作ること
（４）編集室に戦略チームを作ること
（５）編集室と商業部門（販売・営業）との関係を円滑にすること
動画を世界各国に向けて拡散させるＮＹＴ。世界を相手にするからには、ＮＹＴの記者自身が世界中に飛び、各地から報道をすることも重要だという。
エリック記者は世界地図をスクリーンに出した。そのほとんどが水色だ。水色はＮＹＴの記者が今年、現地から原稿を送った場所を指す。１年間で、スタッフが飛行機に乗ったのは「４５００回」だという。訪れた国は１５０か国に上った。記事の信憑性・信頼性がこれまでに以上に鍵を握るようになった。実際に記者が現地に飛んで、生の情報を伝えることの価値がますます高まる。
オーディエンスの開発、デジタルファーストになったメディアの物語の描き方（記事を１つの物語と見る）の多彩さ、そして、「世界を見る視点」が印象深いセッションだった。
あるメディアが国際語である英語を使っているからと言って、自動的に「国際的メディア」になれるわけではない。編集スタッフが実際にあらゆる場所に足を運び、地元の事情を知ることで世界各地から記事を配信し、世界中の多くの人の目につくようなやり方で情報を出していくことで、国際的なメディアというブランドを次第につくってゆくのであることも、実感した。
最後に、エリック記者が継続するイノベーションの１つの具体例として出したのが、アップルウオッチへのニュース配信だ。「ほんの１行で作るニュース記事の作成は難しい。頭を悩ませた」。
身に着けるウオッチに送るニュースの文章は、よりパーソナルなものになるだろうから、通常の記事よりは「ややくだけた文章スタイルがいいようだ」。ウオッチを使って、写真をＮＹＴに送ってくる読者もいるという。
ある読者の感想がエリック記者の心をとらえた。「ある人がこう言ってくれた。ＮＹＴは『自分が読みたかっただろう記事を配信してくれる』、と。一人一人の読者が読みたいような記事を、メディアが予測することを期待されている。これが未来の１つの道であるかもしれない」。
(2015年11月14日「小林恭子の英国メディア・ウオッチ」より転載）