ちょうど同じタイミングで、大西洋をはさんで２つの新聞が、とても対照的な形で姿を消した。
一つは創刊１２３年のフロリダの「タンパ・トリビューン」。もう一つは創刊からわずか６８日の英国の「ニューデイ」。
新聞は、どのように消えて行くのか。
「やむを得ぬ抹殺」と「早すぎる撤退」。その最期の姿の、特徴的なケーススタディになっている。
●湾をはさんだライバル紙
プロリダの「タンパベイ・タイムズ」が「タンパ・トリビューン」を買収した、と発表したのは５月３日午後３時。
トリビューンの読者には翌朝からタイムズが配達され、トリビューンは即日廃刊、という急転直下の幕引きだった。
２６５人のトリビューンの社員のうち、少なくとも１００人のリストラが見込まれるという。
タイムズの会長兼ＣＥＯ、ポール・タッシュさんは、このトリビューンの買収と廃刊について、こう説明している。
今回の買収がなければ、タイムズとトリビューンの競争は続き、共倒れの危機に瀕しただろう。今の経済状況で、日刊紙を２紙以上維持できる都市の数は、片手で足りてしまう。タンパベイ地域は、もはやその中には入っていない。
両社は今年２月、タイムズがトリビューンの委託印刷を引き受ける、との契約を発表した。実はこの時、合わせてトリビューンの買収契約も交わしており、５月まで水面下で準備を進めていたのだという。
トリビューン本体は廃刊となったが、トリビューンの名前は、週２回掲載の地域版として残るようだ。
また、トリビューンのウェブサイト（http://www.tbo.com）は、今のところはタイムズのサイト（http://www.tampabay.com）にリダイレクトがかかっているが、リニューアルの後、存続するという。
●人口４００万の商圏
１８９５年創刊のトリビューンの本社はタンパ市。一方、１８８４年創刊のタイムズは、１８９２年からタンパ湾の５０キロ対岸、セントピーターズバーグ市で発行を続ける。２０１２年に「セントピーターズバーグ・タイムズ」から現在の名称に変更している。
By Daniel Oines (CC BY 2.0)
つまり両紙は、タンパ湾をはさんでにらみ合うライバル紙だ。とくに１９８０年代から約３０年にわたり、販売戦争が繰り広げられてきたという。
タンパ湾周辺地域の人口は４００万人規模。
タイムズの部数は平日が ２２万７０００部、日曜版が３６万８０００部。対するトリビューンは平日が１５万３０００部、日曜版は２３万４０００部。
買収後は、日曜版発行部数では国内５番目の規模になるという。
タイムズは今春の２部門同時受賞を含め、１２回のピュリツアー賞受賞歴を誇る。
トリビューンの受賞歴は１９６６年のみだ。
●ジャーナリズムスクールと投資会社
両紙の経営主体が、今回の存続と廃刊の明暗を分けた面もあるようだ。
タイムズの経営主体は、タイムズ・パブリッシング。そして、そのオーナーは、非営利のジャーナリズムスクール「ポインター研究所」だ。ジャーナリストの研修機関として、日本でも広く知られている。
つまり、ジャーナリズムスクールが運営する新聞なのだ。
トリビューンは、１９６６年以来、メディアチェーンの「メディア・ゼネラル」が運営していたが、２０１２年にロサンゼルスの投資会社「レボリューション・キャピタル・グループ」が設立した「タンパ・メディア・グループ」に９５０万ドルという、新聞社としては安値で売却される。
ウォーレン・バフェットさんの投資会社「バークシャ・ハサウェイ」が同年、「メディア・ゼネラル」の新聞事業（６３紙）を１億４２００万ドルで一括買収した際に、買い取りリストから漏れたのが、トリビューンだった。
ニーマン・ジャーナリズム・ラボ所長のジョシュア・ベントンさんの記事によると、そのあとは、今回の売却まで、「投資会社の戦略を忠実に実行した」のだという。そして最後に「死刑執行令状に署名をした」と。
買収時、６１８人いた社員は６割減に。さらに昨年、資産的価値のあった本社ビルと敷地を、同社の買収価格を上回る１７７５万ドルで、マイアミのコンドミニアムのディベロッパーに売却している。
今回のトリビューンの買収額は明らかにされていないが、タイムズは買収直前に１３３０万ドルの新規借り入れをしているという。
●「突然の銃殺」
この買収によって、タイムズが手にしたものは何だったのか。
タイムズが実質的に買ったのは、同紙がこれからも存続する、と説得力を持つために必要な購読者リスト、さらにいくばくかの広告契約、あるいは今後の広告料金への影響力。そして、これ以上、他紙との競争を気にせず、そしておそらくは、デジタル移行に専念できる自由を手にしたのだ。
さらに、買収発表、即日廃刊という荒っぽい手法に、疑問の声も上がっていると指摘。
タイムズ、トリビューン両紙での記者経験ののち、現在は南フロリダ大学広告・マスコミュニケーション・スクール副所長のウェイン・ガルシアさんの、こんな言葉を紹介している。
その新聞がたとえ死にゆく運命だとしても、自ら死に臨む姿を見たい。銃弾で頭を打ち抜かれ、最終号も出せずに終わるよりは。
確かに、ピュリツァー賞を誇る新聞社の所作としては、かなり殺伐とした風景だ。
ただ、それも含めた新聞界の現実なのだろう。
●６８日目の廃刊
タンパ・トリビューンの廃刊が歴史の重みを背負ったものだとすると、こちらの廃刊はいかにも軽い。
英トリニティ・ミラーが、「デイリー・ミラー」の〝軽量版〟として２月２９日に創刊した４０ページだての新聞「ニュー・デイ」を、５月６日に廃刊したのだ。
その間わずか６８日だ。
当初は無料、その後お試し価格として２５ペンス（約４０円）、さらに５０ペンスに引き上げたようだ。
編集長のアリソン・フィリップスさんは、創刊時、「ニュー・デイ」の狙いをこうコメントしている。
今、新聞を買わない人は多い。だが、フォーマットとしての新聞が好きでなくなったわけではなくて、ニューススタンドに今ある新聞が彼らのニーズに合っていないのだ。この新聞はそんな顧客へのインサイトの結果として創刊された。そして、現代を生きる人々のライフスタイル向けにデザインされた最初の新聞なのだ。
そして、廃刊時のトリニティ・ミラーのコメントはこうだ。
現時点の推移では、同紙は長期的には継続不可能と結論づけた。
ガーディアンなどによると、５００万ポンド（７億７０００万円）のテレビキャンペーン、２０万部の目標部数を掲げながら、実売は３万部前後と低迷していたようだ。
ＢＢＣによると、ニュー・デイの２５人のスタッフの大半はリストラとなり、一部はトリニティ・ミラーに移籍するとしている。
ライバル分析、価格戦略、早すぎる諦め......「経営陣の不十分な経営計画の犠牲」と在英ジャーナリスト、小林恭子さんは結論づけている。
(2016年5月7日「新聞紙学的」より転載)