nishidaryosuke

政治的なメッセージにファッションやアートの殻をかぶせて、「政治的ではない」と届ける行為ーー。その不透明性に、言いようのない「気持ち悪さ」を感じ、西田亮介氏に取材しました。
先日、西田亮介さんが、大学のクラスで『AERA』誌を知らず、雑誌を買っている人がいないとツイートしたのに対して、下記のようなツイートを行いました。
ソーシャルメディア時代に必要なジャーナリストのスキルとは。ジャーナリストキャンプ2014の報告イベントで、新聞協会賞を2度受賞した依光隆明朝日新聞社編集委員、西田亮介立命館大特別招聘准教授、アメリカのジャーナリズムに詳しい在米ジャーナリストの菅谷明子さんが、調査報道の重要性やジャーナリスト教育について議論した。(JCEJ運営委員)
情報通信政策フォーラム電子行政研究会では、3月26日に「東京都知事選挙におけるインターネット選挙運動の検証」と題するセミナーを開催した。当日の講演・討論は都知事選挙の外にも及び、いくつかの共通理解が得られた。
もっとうまく表現したい。ジャーナリストがそう思っても、立場や組織の枠組みを超えた学びの場は、なかなかない。「ないなら、つくろう」。一般社団法人・日本ジャーナリスト教育センター(JCEJ)が「ジャーナリストキャンプ」を開催する原点だ。
日本で初めて解禁されたネット選挙。ネットを利用しているのは、政党や立候補者、有権者だけではない。その動向を取材するマスメディアでも、新しい取り組みがスタートしている。毎日新聞では、社会学者で立命館大学の西田亮介特別招聘准教授との共同研究プロジェクトとして、従来の世論調査と比較しながらツイッター分析を行なっている。また、朝日新聞では「#投票する?」という特集ページをサイト上に開設、ツイッターなどを活用して、有権者に投票する理由、投票しない理由を広く募っている。毎日新聞、朝日新聞の取材チームにそのねらいを聞いた。
ネット選挙の解禁の延長線上には、ネットを通じた(直接)民主主義の可能性を問う「デジタルデモクラシー」や、政府の電子化を意味する「オープンガバメント」、政府や地方自治体が保有する公共データを民間とともに活用する「オープンデータ」など、豊かな可能性が広がっている。