出生時の父母の年齢を下げることができるならば、効果的な出生率の上昇が望めることはデータから明らかである。

「働いている、または即戦力として働く見込みのある女性の割合」と「出生率」の関係が果たしてあるのかどうか、統計的に検証してみる。

「女性活用」は従業員が減りつづけるこの「日本という名の企業」にとって諸刃の剣になりかねないことを本稿で改めて念押ししておきたい。

女性が第1子を出産した平均年齢が、2012年で30.3歳と前年から0.2歳上がって過去最高となるなど、「晩産化」が一段と進んでいることが、政府が6月17日の閣議で決定した2014年版の「少子化社会対策白書」で明らかになった。

女性活用・女性登用対策があちらこちらで叫ばれているにも関わらず、不思議なくらい、この「女性のキャリア存続を根幹から揺るがしかねない問題」の観点からの対策が目立ってこない。