1980年から2000年代初頭に生まれた「ミレニアル世代」と呼ばれる若者たちには、「怠け者世代」「自分勝手」「恵まれすぎている」というステレオタイプがつきまといがちだが、実は彼らは「寄付やボランティアを重要視」する世代のようだ。
これは、コンサルティング会社「アチーブ」が発表した調査報告書「2015年ミレニアル世代のインパクト」で明らかになった。1584人のミレニアル世代の労働者を対象にしたこの調査では、2014年に慈善寄付をした人が84％にものぼったという。
調査によれば、ミレニアル世代が会社主催のチャリティ事業に参加する動機は、「同僚の影響」「競争心」「ボランティア事業への参加意欲」などもあるが、最も大きな動機はそのチャリティの理念や問題に「自分が共感するか」どうかだという。
アチーブの社長で、今回の調査のリーダーを務めたデリック・フェルドマン氏は、ミレニアル世代の「社会を良くしようという意欲」を活かす社風をつくることは、会社の利益にもなると指摘している。ミレニアル世代は今やアメリカの最大の労働人口を占めているため、彼らが会社や社会に与える影響力は大きいといえるだろう。
フェルドマン氏も「ミレニアル世代は、購買力からソーシャルメディアの可能性を最大限に生かす力まで、さまざまな能力を備えています。彼らはこれまでの世代とはまったく違う形で問題に対処し、声を挙げることができるでしょう」と述べ、この若い世代の影響力の大きさを強調している。
ミレニアル世代は、チャリティやオンライン寄付のあり方を変える世代だと言われている。過去に行われた調査もミレニアル世代を「与える世代」と呼び、ミレニアル世代は寄付を「自分が大切に思っているものへの投資」と捉えている、と伝えている。
この記事はハフポストUS版に掲載されたものを翻訳しました。
[日本語版：梅田智世/ガリレオ]
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