博報堂DYグループのLGBT総合研究所は6月1日、LGBTなどを含む性的マイノリティに関する意識調査の結果を発表した。
全国の20〜59歳の個人、8万9366人を対象に実施した調査の結果、LGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー)は5.9%だった。
Aセクシュアル(誰にも対しても性的に惹かれることがない人)など、その他の性的マイノリティに該当する人は、2.1%。「LGBT」と「その他」を合わせた性的マイノリティは、8%だった。
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また、生活意識に関する調査では、「職場や学校で、LGBTについて理解、配慮があることは有用だと思う」と回答した人は、性的マイノリティに該当しないストレート層が42.8%に対し、LGBT層では51.6%となった。
LGBTの消費については、「海外旅行」「ペット」「芸術鑑賞」などの項目で、ストレートに比べて高い消費支出傾向が見られたという。
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【調査の概要】
インターネットで行われた調査で、20〜59歳の個人8万9366人が回答した。調査期間は5月16日から19日まで。生活意識に関する調査は、ストレート層208人、LGBT層828人が回答した。ともに調査期間は5月19日から21日まで。