「日本の研究は、もはや世界トップクラスではない」
イギリスの科学誌『ネイチャー』の公式ウェブサイトは10月25日（現地時間）、そう題した記事を掲載した。
記事は文部科学省が同日に発表した報告書をもとに、「（日本には）世界最大級の研究コミュニティがあるにもかかわらず、世界レベルの研究への貢献は減少し続けている」と指摘。日本の研究環境に詳しい有識者が、資金面などに警鐘を鳴らすコメントを紹介した。
文科省の報告書によれば、日本の研究者数は中国、米国に次いで世界第3位の多さ。ただ、「最も引用された論文」の上位10％に占める日本の研究論文の世界シェアは、2008〜2010年の6％（3位）から2018〜2020年の2％（5位）に低下した。
こうした結果を踏まえ、記事は「（日本で研究に従事する）労働力（の多さ）は、20年前と同じレベルのインパクトのある研究を生み出しているわけではない」と指摘した。
記事は、文科省の報告書の執筆者の1人で、同省が所管する科学技術・学術政策研究所の伊神正貫氏（科学技術予測・政策基盤調査研究センター長）による、日本の研究環境についての見解を詳しく紹介している。
伊神氏は「日本の現在の研究環境は、理想からはほど遠く、持続不可能だ」と指摘。その上で「日本の研究者の生産性が落ちたわけではないが、他国の研究環境はこの数十年で非常に改善された」と述べ、日本の研究環境を立て直す必要性を訴えた。
文科省の報告書によると、大学の研究費は、過去20年間でアメリカとドイツでは約80％、フランスでは40％増えた。韓国では4倍、中国では10倍以上に増加。そんな中、日本では10％増にとどまる。
日本の研究の競争力が低下した要因として、伊神氏はこうした研究資金面の差や、大学の研究者が研究に充てられる時間が減ったことなどを挙げている。博士課程の学生数が減少していることから、若手研究者の育成も課題だとしている。
〈取材・文＝金春喜 @chu_ni_kim / ハフポスト日本版〉