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「誰かお願いします。すごく困っています」。食事や光熱費がつきた女性たちが、生きるために体を売らなければならなくなっていることが調査から明らかになっています
マタハラに遭ったことのある人は約3割。日本労働組合総連合会が5月、働く女性を対象に調査を実施した調査で、いまだ改善されない実態が明らかになった。
ハフィントンポスト日本版は5月27日、女性の働き方や子育てに焦点を当てたトークイベント「未来のつくり方」を都内で開いた。キャロライン・ケネディ駐日米国大使は開会のスピーチで「一人ひとりが役割を果たすことが、皆さんの未来のためになる」などと語った。