shinbun

幅5センチの「新聞」が吐き出されるという少し変わったプリンターが、私の新しい職場、メディアラボで生まれた。長さ20センチ弱のレシート用の感熱紙に印字されるのは、約600字の天声人語。紙でもウエブでもなく、「レシート」を新聞にしようという発想だ。
小池百合子元防衛相が、首相の1日の行動を報道する「首相動静」について、「国民の『知る権利』を超えているのでは」と衆議院国家安全特別委員会で発言した件について、読者からは「報道は必要」とする声が多く集まりました。
10月28日の衆議院国家安全保障特別委員会で、自民党の小池百合子元防衛相が質問に立ち、首相の1日の行動を報道する「首相動静」について、「国民の『知る権利』(の範囲)を超えているのではないか」と述べ、見直すべきだとの認識を示した。
マーケティング担当者の半分以上がデジタル技術を使った戦略に自信がないー。コンピューターソフトの会社アドビシステムズによる最近の調査がそう伝えている。ソフトウェアをもっと販売したがっている「アドビ社が手がけた調査だから、そんな結果が出るのだろう」といってしまうのは早計だ。
簡単な「顧客関係管理(CRM)」(顧客のデータベースを基に、個々のニーズに即した対応を実施して、顧客の満足度を高め、会社の収益性を向上させる仕組み)ツールを使えば、収入は何百倍にも増える可能性がある。ベゾスはこれを良く知っている。彼のメッセージはシンプルだ。どの消費者も特異な顔を持つ読者だ。だから、よく理解し、特異な読者として扱われるべきなのだ。
最高経営責任者(CEO)のマティアス・デップナー氏によれば、同社のデジタル戦略が成功したのは、オンラインの求人、不動産広告などが貢献した面が大きく、ASDC社を立ち上げて、同部門の成長スピードをさらに上げ、国際的な拡大を目指している。
コンピューターやスマートフォン、タブレットの画面からニュースを読む私たちの多くは、知らないままいわばプライバシー情報を切り売りしながら、さまざまな言論を読んでいる。それ以外の選択肢はなく、この傾向はますます強まりそうだ。この点が、私には居心地が悪い。
世界新聞・ニュース発行者協会(WAN-IFRA)主催の「第65回世界新聞大会、第20回世界編集者フォーラム、第23回世界広告フォーラム」は、6月2日から4日間、バンコクで開かれた。「革新、ひらめき、双方向」をテーマにうたった今年のイベントには、66カ国から約1500人のメディア幹部が出席し、90人のスピーカーが自社の取り組みを紹介した。
「新聞」から紙が消え、電子化されていくと「電聞」とでもなるのでしょうか。そのような動きが加速されることを予感させる出来事が報道されています。アマゾン創始者でCEOのジェフ・ベゾスがポケットマネー2億5000万ドル(およそ250億円)でワシントン・ポストを買収したことです。
 出版社でベストセラーを手がけた後、自らデジタルコンテンツ・プラットフォーム「cakes」を立ち上げた加藤貞顕さんとハフィントン・ポスト日本版の松浦茂樹編集長が、ハフポスト日本版オープン目前の4月30日に緊急対談。思想家の東浩紀さんがプロデュースする知的空間「ゲンロンカフェ」(東京・五反田)を舞台に、これからのメディアに求められる「編集力」とは何かを徹底的に話し合いました。その論点をまとめてご紹介します。連載最終回は、対談を終えて、会場からの質問「今後のメディアにとって、映像とテキストが融合する形でないとユーザーがついてこないんじゃないかと思っていますが、いかがでしょうか?」に2人が答えます。