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従業員が、性別、人種、性的指向、さらには服や音楽の趣味といった付随的な属性に関係なく、十分に満足していられる文化を作るにはどうすればいいだろうか。
「とにかくやれることを全力でやっていき、後々は芸人のセカンドキャリアを応援出来るようなサービスもやっていきたいと考えています。」
「働きがい」とは何か。意外と言葉で説明するのは難しいかもしれない。コンカーの三村真宗社長は「働きがい」には3つのポイントがあるという。
温室効果ガスの削減、取締役への女性登用。そうしたESG施策をおろそかにする企業には、司法や環境団体から厳しい目が向けられています。
バーガーキングはプライド月間中、最大2750万円をLGBTQの人権団体に寄付することを発表。その告知をしたTwitter投稿が話題を呼んでいる。
2022年秋からは、子の誕生直後に父親が最大4週間の「男性産休」を取れる制度も新たにつくる。
利用を推奨するものではなく、あくまで社員の生き方や働き方の選択肢を広げるための制度で、たくさんある制度のうちの一つという位置づけだという。
3月17日、日本で初めて同性婚をめぐる司法判断がくだされる。
日本は世界有数のチョコレート消費国で、カカオの仕入れ先の8割はガーナ。そこでは77万人の子どもが学校に行かずにカカオ栽培をさせられている。
SDGsが広がっている2021年だからこそ。国際人権は、ビジネスパーソンも無視できない。
