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SNS時代に、テレビとウェブを連動させた報道が果たす役割とは何か。ミャンマー報道でNHKが取り組んだこと。
「本来は、防衛省が我々に伝えるべきニュースだ。それを報道機関が検証しているのに対し、クレームをつけて厳重注意をすることはおかしい」（立教大学の砂川教授）
2020年は、自殺報道のあり方について大きな課題を見つけた一年でしたが、今後報道はどう変わるのでしょうか。
デンマークの子供番組をみて「なぜこんな番組を放映するんだろう」と思っていたわたしは、“テレビ番組が子どもの行動に何らかの影響を与えるべきもの”だと無意識に思っていたことに気づいた。
子どもを抱っこしてスーパーに向かう途中、一部の記者・カメラマンが執拗に取材を試みたとして、「今日はとにかく悲しかった」と振り返りました。
当面は1人各サイズ1パックまでの購入に制限する。喜びの声が上がる一方、「そもそも買える？」と品切れを心配する声も。
一部のセンセーショナルな報道は「不安を抱える人を、自殺に向けて背中を押すことになりかねない」と専門家は指摘する。
「ケニス・イェボアさん55歳はバス運転手で、誰とでも気さくに会話するおじさん」などと、死亡者の実名を報道するイギリスとアメリカ。一方、日本では一般市民は名前や顔を社会に出さないという慣行が急拡大している印象を受ける。
「私たちにできることは、亡くなった命や事故のことを決して忘れず風化させないことだと思っています」
被災した人や大切な家族を失った人の心には、目処が付くわけがないですから。けじめなんて付けられないと思います、あくまでも「通過点」ですから。
