アメリカでは、各地で「都市農園」が成長中だ（日本語版記事）。そのなかでも有力企業であるニューヨーク市のブルックリン農園は、初めての1年間が無事に終わったことを祝って、同農園の成長を記録した、魅力的な早送り動画を公開した。
ブルックリン農園では、ブルックリン海軍工廠（アメリカ海軍が1966年まで使っていた造船所で、現在は民間企業及び商業活動エリアとなっている）の、約6000平方メートルに及ぶ屋上を農園にしている。
映画制作者のクリストファー・セント・ジョンが撮影した映像は、何もなかった屋上が、有機野菜や花、ミツバチたちのための植物が生い茂る緑色の空間へとドラマチックに変わっていく姿を捉えている。
都市農園が利益を上げるのは難しく、数々の障害に直面している。けれども、ニューヨーク市の都市農業の可能性について調査したコロンビア大学の研究（PDFファイル）によると、ブルックリン農園は、事業開始初年度から人気が予想される都市農園の中に含まれている。
研究チームは、ブルックリン農園が他の農園と比べて成功する可能性が高い理由のひとつとして、ツアーやスペシャルイベントの実施を挙げている（Instagramアカウントでは、共同作業や収穫祭、屋上で行われた夜のディナー会などが紹介されている）。
[(English) 日本語版：松田貴美子/ガリレオ]
「米国25州の農業イノベーション」
アリゾナ州(01 of20)
Open Image Modalウィルコックス市のSunizona Family Farmsは、1996年にキュウリの栽培を開始した。現在では、トマト、ケール、ビート、フダンソウなど、栽培した有機農産物の約95％を地元で販売している。栽培方法もユニークで、植物由来製品のみを利用しているという。 (credit:Sunizona)
アーカンソー州(02 of20)
Open Image Modalノース・リトルロック市は、交付金150万ドルを活用し、低所得者が住む地域を対象に健康的な食生活と健全なライフスタイルを奨励する取り組みを行っている。 (credit:Fit 2 Live)
カリフォルニア州(03 of20)
Open Image Modalサンフランシスコ市では2011年、都市農業条例が可決された。それにより市街化調整区域が変更されたため、個人および公共目的での農作物栽培が可能となり、都市農業に携わる人々にはガイドラインと必要物資が提供されるようになった。収穫した農作物および加工品の販売に関するルールも、この条例によって取り決められている。 (credit:Shutterstock)
コロラド州(04 of20)
Open Image Modalコネティカット州(05 of20)
Open Image Modal「National Farm to School Network」は、約50の農家と95の学区が参加するプログラムだ。地元で栽培された果物や野菜を学校のカフェテリアに提供している。 (credit:Shutterstock)
デラウェア州(06 of20)
Open Image Modal「Young Farmers Program」は2011年から、若手農業従事者が無利息の長期ローンを利用して農地を取得できるよう支援活動を行っている。自分の農場を経営したいと考える若手農業従事者のバックアップを目指したこのプログラムは、18歳から40歳までの同州出身者を対象に、最大50万ドルを無利息で貸し付けている。 (credit:Delaware Young Farmers Program)
フロリダ州(07 of20)
Open Image Modal「Florida Agriculture in the Classroom」は、州内の学校に通う児童生徒に農業の重要性を教育することを目指したNPO団体だ。
ジョージア州(08 of20)
Open Image Modal「Georgia Olive Farms」は2009年に設立された農業協同組合で、米東海岸地区の将来性の高いオリーブ農家を支援するため、情報や市場への参入チャンスの提供、オリーブの苗木販売を行なっている。
ハワイ州(09 of20)
Open Image Modal「FarmRoof」は、オアフ島にある建物の屋上で、有機農法で作物を育てている。\n\n屋上農園は、建物に断熱効果をもたらし、雨水を吸収することでエネルギーコストをカットする。また、生物の多様性を高め、地元産の食品を増やすことで、フードマイレージ（食品の輸送距離）とエネルギー使用量を削減する。 (credit:FarmRoof)
アイダホ州(10 of20)
Open Image ModalEarthly Delights Farmは、アイダホ州ボイシにある小規模な農場で、機械に頼らず野菜、果物、ハーブ、草花を栽培している。\n\nこの農場では、手作業用の簡単な道具以外はほとんど使用せず、収穫した農産物は自転車で運ぶ。同社は、インターンシップ、ワークショップ、「雑草デート」（参加者が植物について学んだり草取りをしたりしながら、交流を深める合コンイベント）などのユニークなイベントを通じて、地域社会に関わっている。 (credit:Earthly Delights Farm)
イリノイ州(11 of20)
Open Image Modalシカゴにある「The Plant」は、垂直型農場、フードビジネス支援企業、研究教育機関と複数の顔を持つ。\n\n食肉加工場だった古い建物を、垂直型の屋内菜園と食用魚ティラピアの養殖場に改装して運営している。今後は、ベーカリーやビール醸造所、マッシュルーム農場、共有調理場などを併設していく予定だ。\n\n同社は、ネットゼロエネルギー（一次エネルギーの消費量をネット（正味）でゼロにする計画）を導入している。自らの廃棄物をなくすだけでなく、近隣の食品製造業者の廃棄物等も引き受けている。ビール醸造所等で利用済の穀類は、ティラピアの餌として与えられ、ティラピアの固形廃棄物はキノコの栽培に利用される等が工夫されているるほか、ごみ廃棄場や近隣の食品生産者から集められた廃棄食糧を毎年6,500トン（1日約18トン）分、バイオガスなどのエネルギー生産に転用しようとしている。\n (credit:The Plant)
インディアナ州(12 of20)
Open Image Modal1986年にノースウェストにオープンした「Marilyn’s Bakery」は、新鮮な農作物の地産地消をモットーとし、菜食主義や健康志向にも配慮した旬の商品とフェアトレード・コーヒーを地元住民に提供している。 (credit:Shutterstock)
アイオワ州(13 of20)
Open Image Modal「Small Potatoes Farm」は、リック・ハートマンとステイシー・ハートマンが経営する小規模な有機認定農場だ。 (credit:Small Potatoes)
カンザス州(14 of20)
Open Image ModalThe New Roots for Refugees（「難民のための新たなふるさとづくり」）プログラムは、カンザスシティ地域で女性難民たちが野菜の栽培・販売を手がける小規模農場ビジネスを起業できるよう支援を行なっている。 (credit:New Roots)
ケンタッキー州(15 of20)
Open Image ModalThe Restaurant Rewards Program（「レストラン報奨プログラム」）は、「ケンタッキーの誇り」と記されたシール付き地元生産物を購入するよう州内のレストランに奨励するプログラムだ。 (credit:Shutterstock)
ルイジアナ州(16 of20)
Open Image ModalOur School at Blair Grocery（「ブレア食料品店の学校」OSAG）は学生向けの都市農場を経営し、地元の食料品流通システムを学ぶ場を設け、積極的な関与を促している。 (credit:OSAG)
メイン州(17 of20)
Open Image Modal「Maine Harvest Lunch」は2007年以来、小規模農家およびそこで生産される農産品の健康効果を高く評価し、一般の人々の認識を高める取り組みを行なっている。 (credit:Maine Harvest Lunch)
マサチューセッツ州(18 of20)
Open Image ModalWorchester Kindergarten Initiativeは、低所得者層が多い5つの公立学校に対して農場体験などを提供するプログラムだ。
ミシシッピ州(19 of20)
Open Image ModalEco-stamp Program（「エコスタンプ」プログラム）では50セントのスタンプを配っており、消費者はそのスタンプを、「Fruits of the City」（街の果物）やWest 7th Meals on Wheels（ウエスト7番街地区のボランティア活動「食事配給プログラム」）のような地元で行なわれている活動に寄付できる仕組みだ。
ミズーリ州(20 of20)
Open Image ModalShepherd Farmsは、バッファロー肉やピーカンナッツ、ガマグラス（イネ科の飼料用植物。長い根は堅く締まった土壌を割り、栄養分のリサイクルを促進する）を生産して、独自の市場を開拓している。 (credit:Shepherd Farms)