アメリカの大手民間調査機関ピューリサーチセンターが世界40カ国で実施した最新の世論調査の結果によると、回答者の全体の54％が「地球の気候変動が極めて深刻な問題」と答えた。

国別では、ブラジルの回答者の86％が「気候変動は極めて深刻な問題」と答え、トップとなった。同国はこれまで、アマゾン川流域の熱帯雨林が大規模な干ばつに見舞われてきた。このほか、チリが77％、ペルーが75％、ベネズエラが72％と、南米諸国が気候変動への強い懸念を示した。インドも76％の回答者が「気候変動は極めて深刻な問題」と答えた。

一方、北京などで大気汚染が目立つ中国は40カ国中、最低の18％にとどまった。日本とアメリカはともに45％。ドイツとイタリアは55％だった。

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